無線LAN/ワイヤレスLAN

無線通信でデータの送受信をするLANのこと。特に、Ethernet規格の一部である「IEEE 802.11b」規格のことを指す場合が多い。
各端末には無線LANカードが必要で、「ベースステーション」と呼ばれる中継機器を経由して通信を行なう。ステーションを用意せずに無線LANカード同士が直接通信を行なう形態の製品もある。

レイアウト変更が多いオフィスではLANケーブルの引き直しの度に多くの時間と費用が費やされるが、無線LANではこのような問題は生じない。

規格が固まったばかりで製品があまり市場に出回っていないので初期コストが高いのが欠点だが、維持コストの差を考えれば長期的には有線のLANを用いるよりもコストが抑えられると思われる。

また、配線に制約の多い一般家庭でも無線LANは効果的で、最近ではダイヤルアップルータとノートパソコンとの間を無線LANで結ぶ製品が広く出回っている。 100Mbpsの100BASE-TX規格が浸透している有線LANに比べて伝送速度が11Mbps程度(IEEE 802.11bの場合)とさほど速くないことや、他の電気機器との電波干渉により通信エラーが発生し得ることもあり、必要に応じて有線と使い分けることが重要である。

無線LANカード

コンピュータに差し込んで無線LANに接続する機能を提供する拡張カード。ノートパソコン向けにPCカード型の製品もある。最近では、USBポートに差し込んで使うタイプの製品や、有線LANインターフェースしか持たない機器(家庭用ゲーム機など)の通信を無線化するメディアコンバータ製品もある。

IEEE 802.11a

IEEE(米国電気電子学会)でLAN技術の標準を策定している802委員会が定めた無線LANの規格の一つで、5.2GHz帯の無線で約54Mbpsの通信を行なう仕様。

5.2GHz周辺の周波数帯域を使用し、変調方式にはOFDM方式、MAC層はIEEE 802.11と同様にCSMA/CAを採用している。伝送速度は36～54Mbpsで、IEEE 802.11最初の規格の約2Mbps、IEEE 802.11bの約11Mbpsから大幅に高速化されている。

日本では5.15G～5.25GHzが高速無線LAN用に割り当てられており、2002年から対応製品が登場した。 802.11aの追加機能として仕様策定が進められている「IEEE 802.11h」仕様を実装するために、802.11aの製品化は当初予定より遅れた。

802.11hでは、電波上でコリジョンが発生しても分からない欠点を避けるため、使用する周波数を動的に変更して混信のないチャネルを自動的に選択する DCS(Dynamic Channel Selection)技術や、802.11bよりも格段に電力消費の多い802.11aで消費電力を必要最小限のレベルに押え込む TPC(Transmit Power Control)などの機能が追加されている。 無線LAN関連メーカーのほとんどが参加する業界団体「WECA」では、各社の802.11a対応製品の相互接続性を保証するために、IEEE 802.11bと同様に製品の互換性テストを行なっている。この互換性テストに合格した製品は「Wi-Fi Certified 802.11a」という認定が与えられる。

IEEE 802.11b

IEEE(米国電気電子学会)でLAN技術の標準を策定している802委員会が定めた無線LANの規格の一つで、2.4GHz帯の無線で約11Mbpsの通信を行なう仕様。単に「無線LAN」と言った場合にはこの規格のことを指す場合が多い。

無線免許なしで自由に使える2.4GHz帯の電波(ISMバンド)を使い、11Mbpsの速度で50m～100mの距離にある端末間で通信を行なうことができる。

従来の「IEEE 802.11」規格では2Mbpsだった通信速度が一気に5倍以上に改善され、端末の数が多く配線コストがばかにならないオフィスなどでの本格的な普及が期待されている。 同じ2.4GHz帯の電波を使う電子レンジや医療用機器、Bluetooth対応製品などが近くにあると電波干渉で通信速度が落ちることがある。

正式には「IEEE 802.11 High-Rate Direct Sequence」と呼ばれ、単に「IEEE 802.11 High-Rate」と言うこともある。

Cisco社、3Com社、Lucent Technologies社、Nokia社、富士通、ソニーなどが参加する業界団体「WECA」では、各社の802.11b対応製品の相互接続性を保証するために互換性テストを行なっており、これにパスした製品は「Wi-Fi Certified 802.11b」という認定を受けられる。

IEEE 802.11g

IEEE(米国電気電子学会)でLAN技術の標準を策定している802委員会が2003年6月に策定した、無線LANの標準規格の一つで、2.4GHz帯で約54Mbpsの通信を行なう仕様。変調方式はOFDMかDS-SSか、などいくつかの問題で紛糾していたが、2001年11月に暫定承認がなされ、OFDMが採用された。

IEEE 802.11gはIEEE 802.11bと同じ2.4GHz帯の周波数を利用し、IEEE 802.11bの約5倍にあたる54Mbpsの転送速度をサポートする。同じく54MbpsのIEEE 802.11aと異なり、IEEE 802.11bとの互換性もある。

なお、54Mbpsという最高転送速度はIEEE 802.11aとまったく同じになっているが、2.4GHz帯は無線LAN以外の機器でも多数使用されている「混雑した」周波数帯となっているため、実際の転送速度はIEEE 802.11aよりも遅くなるといわれている。

読み方 ：アイトリプルイーハチマルニーテンイチイチジー

IEEE 802.11e

IEEE(米国電気電子学会)でLAN技術の標準を策定している802委員会が開発中の無線LANの規格の一つ。IEEE 802.11aやIEEE 802.11bとの互換性を保ちながら付加機能を追加したもの。

伝送技術の根幹部分にはIEEE 802.11aなどの仕様を流用するため、開発されるIEEE 802.11e対応機器は2.4GHz帯を使うものと5.2GHz帯を使うものの2通りに分かれると予想されている。企業、家庭、公共施設などさまざまな環境で使われることを想定し、それらの間での相互運用性を実現しつつ、それぞれの固有の要求を満たす機能も提供する、包括的な汎用無線通信規格となることを狙っているといわれる。

追加される機能は、ユーザ認証やアクセス制限の手段を提供するセキュリティ機能や、動画等のマルチメディアデータの流通を意識したサービス品質制御技術の QoS機能などである。 アクセス制御には従来の無線LANで一般的だったCSMA/CAではなくDynamic TDMA方式が採用されており、各端末が制御情報を交換し、伝送するデータの種類によって優先度を決めることで、効率的なデータ伝送が可能になっている。

特に音声や動画のストリーミング配信では、一定の帯域が確保されるためにデータの中断が起こらなくなり、スムーズな再生が保証される。

なお、完全に仕様が確定するのは2002年と予想されているが、IEEE 802.11e規格暫定案を元にしたWhitecap2という規格と、これを実装した製品が既に発表されている。

Whitecap2には家庭内での利用を前提とした、電話や電子レンジの干渉を避ける機能やエラー処理機能などがあるが、この中のいくつかはIEEE 802.11eにも採用されると見られている。

IEEE 802.11ae

IEEE(米国電気電子学会)でLAN技術の標準を策定している802委員会が開発している、通信速度10Gbpsの高速なEthernet規格。 10Gigabit Ethernetとも呼ばれる。

従来のEthernetで採用されてきたCSMA/CD方式は採用されず、また、回線に使えるのは光ファイバーのみとなっている。

WAN用途を主眼に置いたW系とLAN用途を主眼に置いたR系に大別でき、W系ではSONET/SDHとの接続性が考慮されている。また、接続に用いる光ファイバーの種類や光の波長によっても複数の仕様が存在しており、10GBASE-SR、10GBASE-LX4など7タイプの仕様が定義されている。

正式な仕様としては2002年6月に採択された。

Wi-Fi

無線LANの標準規格である「IEEE 802.11a/IEEE 802.11b」の消費者への認知を深めるため、業界団体のWECAが名づけたブランド名。

WECAにはCisco社、3Com社、Lucent Technologies社、Nokia社、富士通、ソニーなどの業界大手各社が参加しており、各社のIEEE 802.11a/b対応製品の相互接続性を保証するために互換性テストを行なっている。

これにパスした製品は「Wi-Fi Certified」という認定が与えられ、他社製品との互換性が保証された製品としてロゴマークを製品パッケージなどに表示できるようになる。 互換性テストはIEEE 802.11a製品とIEEE 802.11b製品で別々のものとして行われており、それぞれのテストに合格した製品には、「Wi-Fi Certified 802.11a」「Wi-Fi Certified 802.11b」という形で、どの規格のテストに合格したのか明記されることになっている。

ちなみに、WECAが互換性テストを開始した当時はIEEE 802.11b製品のテストのみが行われていたため、IEEE 802.11bのテストに合格した製品の中には、どの規格のテストに合格し

たのか明記されていない製品もある。もちろん、これらの製品も互換性テストに合格した上でロゴを掲載しているので、互換性の問題はまったくない。

Wi-Fi Alliance

IEEEによって標準化された高速無線LANの規格であるIEEE 802.11規格群を推進し、相互運用性を保証するための業界団体。

3Com社、Lucent Technologies社、Aironet Wireless Communications社、Nokia社など、無線LAN業界の大手企業が参加している。

IEEE 802.11a/b規格の愛称として知られる「Wi-Fi」はWi-Fi Allianceが提唱している名称である。

設立当初は「WECA」(Wireless Ethernet Compatibility Alliance)という団体名だったが、Wi-Fiの名称の普及に合わせ、2002年10月、Wi-Fi Allianceに改称した。

読み方 ： ダブリューイーシーエー

Soft Wi-Fi

Windowsに高度な無線LAN設定機能を付加する技術。ソフトウェアでアクセスポイント機能を実装することによって、無線LANカードをアクセスポイント化する機能が用意される。また、アクセスポイントにしない場合でも、アクセスポイントの自動選択や、アクセスポイント切り替え時に再認証を自動化する機能などが実装される。

無線LANの規格はIEEE 802.11a/IEEE 802.11bのいずれでもよく、認証にはIEEE 802.1x方式が使用される。また、データの暗号化にはAESが使用される。

Soft Wi-FiへのWindowsの対応時期は未定(遅くとも2004年後半頃までにはサポートされる予定)。ちなみに、「Soft Wi-Fi」という名称はついているが、ソフトウェアで無線LANカードの機能すべてを実現してしまうものではなく、この機能を利用するためには無線 LANカードが必要である。

WEP

無線通信における暗号化技術。無線通信は傍受が極めて容易であるため、送信されるパケットを暗号化して傍受者に内容を知られないようにすることで、有線通信と同様の安全性を持たせようとしている。

RC4アルゴリズムをベースにした秘密鍵暗号方式で、IEEEによって標準化されており、IEEE 802.11bのセキュリティシステムとして採用されている。 秘密鍵に40bitのデータを使う旧来の方式と、128bitのデータを使う新方式とが存在するが、WEPそのものに様々な脆弱性が発見・報告されており、暗号化技術としては既に低い信頼性しか持ち合わせていないと言われている。

一時は、IEEE 802.11の脆弱なセキュリティを突いたサイバーウォーが起こる可能性がある、と懸念を表明する研究者まで存在したが、RSA社とHifn社が中心となって新技術「Fast Packet Keying」を開発し、これを使用することで既存の問題は解消されると発表したことで事態は落ち着いた。

なお、「Fast Packet Keying」技術は802.11規格の追加条項としてIEEEから承認を受けている。

読み方 ： ウェップ

40-bit WEP

無線通信の暗号化技術WEPのうち、秘密鍵に40bit長のデータを使用するもの。

実際に暗号化する際には24bit分のランダムなデータを追加して、64bitの秘密鍵として使用するため「64-bit WEP」として表記されることもある。

WEP自体に複数の脆弱性が発見されていることもあり、Fast Packet Keying技術を導入するなどの対策を採らなければ、本気で攻撃された場合には1分も持たないだろうと言われている。

128-bit WEP

無線通信の暗号化技術WEPのうち、秘密鍵に128bit長のデータを使用するもの。

40-bit WEPの秘密鍵に比べて遥かに複雑な組み合わせの鍵が使用できるため、セキュリティが大幅に強固される。

しかしWEP自体の脆弱性が幾つも報告されているため、Fast Packet Keying技術を導入するなどの対策を採らなければ安全とは言い切れないとされている。

Wi-Fi5

無線LANの標準規格である「IEEE 802.11a」の消費者への認知を深めるため、業界団体のWECAが採用する予定となっていたブランド名。実際には使われなかった。

WECAは同じく無線LAN規格の「IEEE 802.11b」で「Wi-Fi」というブランド名を使用している。これに対し、IEEE 802.11bの高速化バージョンともいえるIEEE 802.11aは5.2GHz帯の電波を使用するもので、「Wi-Fiの5GHz帯バージョン」という素直なネーミングで「Wi-Fi5」というブランド名を使用する予定であった。

しかし、「Wi-Fi」と「Wi-Fi5」という似たような名称を併用すると消費者の誤解を招くという懸念から「Wi-Fi5」という名称は廃棄されてしまった。これに代わって、IEEE 802.11a規格準拠製品に対するブランド名としては、「Wi-Fi Certified 802.11a」が用意される。

なお、WECAの互換性テストに合格した製品にしかブランド名の使用が認められないという点は、IEEE 802.11bの「Wi-Fi(Wi-Fi Certified 802.11b)」と同じである。

ISM バンド

2.4GHz近辺の電波周波数帯で、日本では、10mW以下の出力であれば免許不要で利用できるよう開放されている領域。産業・科学・医学用の機器に用いられている周波数帯ということで、これらの頭文字をとって「ISMバンド」(Industry Science Medical band)とも呼ばれる。

無線の周波数帯の多くは、通信・放送用に割り当てられ、免許がなければ利用することができない。しかし、電子レンジなど多くの電子機器は微弱な出力の電磁波を発生したり利用したりしているため、そうした機器が自由に使える帯域として、2.4GHz帯が開放されている。

近年では、この周波数帯を用いて無線LANや各種の無線インターネット技術が実用化されてきている。2.4GHz帯を使う通信規格としてはIEEE 802.11bに準拠するDSSS方式の無線LAN、Bluetooth、HomeRF、一部のFWAシステムなどがある。

諸外国では5GHz帯を用いて無線LANを実現する動きが活発だが、日本国内では5GHz帯は既に気象レーダーなどで利用されているため、免許不要で利用できる帯域が諸外国と比べて大幅に制限されている。このため、2.4GHz帯の高速化に注目が集まっている。

WPA

無線LANの業界団体Wi-Fi Allianceが2002年10月に発表した、無線LANの暗号化方式の規格。従来採用されてきたWEPの弱点を補強し、セキュリティ強度を向上させたもの。

従来の無線LANに採用されてきた暗号化規格であるWEPには様々な脆弱性が発見・報告されており、 WEPに替わる暗号化が待望されていた。WPAは、従来のSSIDとWEPキーに加えて、ユーザ認証機能を備えた点や、暗号鍵を一定時間毎に自動的に更新する「TKIP」(Temporal Key Integrity Protocol)と呼ばれる暗号化プロトコルを採用するなどの改善が加えられている。

WPAはもともと、IEEE標準化委員会で策定が進められている「IEEE802.11i」標準規格に採用される予定であった暗号化規格の一部であるが、この規格は現在市場に流通しているIEEE802.11a/b機器では対応できない。このため、802.11i対応機器が普及するまでの間、在来機器のセキュリティを確保するため、サブセットである WPAのみが先立って規格策定、公開されることとなった。

WPAは在来のWi-Fi対応機器のドライバやファームウェアを更新するだけで対応できる。また、Apple社の AirPort(日本ではAirMac)においては、WPAに対応していない端末とWPAに対応した端末を混在させることができるなどの配慮もなされている。

読み方 ： ダブリューピーエー

WPA2

無線LANの業界団体Wi-Fi Allianceが2004年9月に発表した、無線LANの暗号化方式の規格。 2002年に発表されたWPAの新バージョンで、より強力なAES暗号に対応している。

米標準技術局(NICT)が定めた暗号化標準の「AES」を採用しており、128～256ビットの可変長鍵を利用した強力な暗号化が可能となっている。それ以外の仕様はWPAとほとんど変わらない。WPA互換モードが用意されており、WPA2対応機器であれば従来使われてきたWPA対応機器とも通信できる。

読み方 ： ダブリューピーエーツー

フルスペル ： Wi-Fi Protected Access 2

WECA

IEEEによって標準化された高速無線LANの規格であるIEEE 802.11規格群を推進し、相互運用性を保証するための業界団体。

3Com社、Lucent Technologies社、Aironet Wireless Communications社、Nokia社など、無線LAN業界の大手企業が参加している。

IEEE 802.11a/b規格の愛称として知られる「Wi-Fi」はWi-Fi Allianceが提唱している名称である。

設立当初は「WECA」(Wireless Ethernet Compatibility Alliance)という団体名だったが、Wi-Fiの名称の普及に合わせ、2002年10月、Wi-Fi Allianceに改称した。

アクセスポイント/無線 LANアクセスポイント/ワイヤレスアクセスポイント

無線LANで端末間を接続する電波中継機。有線LANとの接続機能も持っている場合が多い。無線LANでは各端末間が直接通信を行なう「アドホックモード」と、アクセスポイントを中継して通信する「インフラストラクチャモード」がある。前者は同時に2台以上の端末と通信できないなどの制約があり、ある程度以上の台数を接続するのであればアクセスポイントを用意したほうが快適に通信できる。無線LANアクセスポイントは大きく分けてブリッジタイプとルータタイプの2種類がある。前者は単純にデータ転送の中継を行なう機器で、有線LANのハブに近い。後者はルーティング機能やNAT機能などを持った機器で、異なるネットワーク(インターネットとプライベートネットワークなど)の仲立ちに使う。

アクセスポイントと各端末(の無線LANアダプタ)にはESSIDという識別名(ネットワーク名のようなもの)が割り当てられるのが通例で、アクセスポイントは自身と同じESSIDを持つ端末同士の通信しか中継しないようになっている。この機能により、同一フロア内に複数の部署が混在するような環境で混信や無駄な通信を防いでいる。無線LANアクセスポイントの大きな役割の一つに有線LANとの接続がある。宅内や構内を無線LAN化しても、インターネットとの接続や基幹ネットワークとの接続は有線の場合がほとんどであるため、ネットワークの「出入り口」には必ずアクセスポイント(もしくは、無線LANアダプタと有線LANアダプタを両方装着したサーバ)が必要となる。最近では、家庭内無線LANをインターネットに接続するための無線LANアクセスポイント機能付きブロードバンドルータ製品が人気である。

無線LANアダプタと同様に、IEEE 802.11a/b/gの通信方式の違いによる対応・非対応があり、また、メーカーの異なるアダプタと接続するときは互換性に注意する必要がある。セキュリティ機能にもWEPやWPA、ESS-IDステルスなどいくつかの仕様があるため、目的に応じて適切な技術を用いるべきである。

アクセスポイント/無線 LANアクセスポイント/ワイヤレスアクセスポイント

無線LANで端末間を接続する電波中継機。有線LANとの接続機能も持っている場合が多い。無線LANでは各端末間が直接通信を行なう「アドホックモード」と、アクセスポイントを中継して通信する「インフラストラクチャモード」がある。前者は同時に2台以上の端末と通信できないなどの制約があり、ある程度以上の台数を接続するのであればアクセスポイントを用意したほうが快適に通信できる。無線LANアクセスポイントは大きく分けてブリッジタイプとルータタイプの2種類がある。前者は単純にデータ転送の中継を行なう機器で、有線LANのハブに近い。後者はルーティング機能やNAT機能などを持った機器で、異なるネットワーク(インターネットとプライベートネットワークなど)の仲立ちに使う。

アクセスポイントと各端末(の無線LANアダプタ)にはESSIDという識別名(ネットワーク名のようなもの)が割り当てられるのが通例で、アクセスポイントは自身と同じESSIDを持つ端末同士の通信しか中継しないようになっている。この機能により、同一フロア内に複数の部署が混在するような環境で混信や無駄な通信を防いでいる。無線LANアクセスポイントの大きな役割の一つに有線LANとの接続がある。宅内や構内を無線LAN化しても、インターネットとの接続や基幹ネットワークとの接続は有線の場合がほとんどであるため、ネットワークの「出入り口」には必ずアクセスポイント(もしくは、無線LANアダプタと有線LANアダプタを両方装着したサーバ)が必要となる。最近では、家庭内無線LANをインターネットに接続するための無線LANアクセスポイント機能付きブロードバンドルータ製品が人気である。

無線LANアダプタと同様に、IEEE 802.11a/b/gの通信方式の違いによる対応・非対応があり、また、メーカーの異なるアダプタと接続するときは互換性に注意する必要がある。セキュリティ機能にもWEPやWPA、ESS-IDステルスなどいくつかの仕様があるため、目的に応じて適切な技術を用いるべきである。

アクセスポイント/無線 LANアクセスポイント/ワイヤレスアクセスポイント

無線LANで端末間を接続する電波中継機。有線LANとの接続機能も持っている場合が多い。無線LANでは各端末間が直接通信を行なう「アドホックモード」と、アクセスポイントを中継して通信する「インフラストラクチャモード」がある。前者は同時に2台以上の端末と通信できないなどの制約があり、ある程度以上の台数を接続するのであればアクセスポイントを用意したほうが快適に通信できる。無線LANアクセスポイントは大きく分けてブリッジタイプとルータタイプの2種類がある。前者は単純にデータ転送の中継を行なう機器で、有線LANのハブに近い。後者はルーティング機能やNAT機能などを持った機器で、異なるネットワーク(インターネットとプライベートネットワークなど)の仲立ちに使う。

アクセスポイントと各端末(の無線LANアダプタ)にはESSIDという識別名(ネットワーク名のようなもの)が割り当てられるのが通例で、アクセスポイントは自身と同じESSIDを持つ端末同士の通信しか中継しないようになっている。この機能により、同一フロア内に複数の部署が混在するような環境で混信や無駄な通信を防いでいる。無線LANアクセスポイントの大きな役割の一つに有線LANとの接続がある。宅内や構内を無線LAN化しても、インターネットとの接続や基幹ネットワークとの接続は有線の場合がほとんどであるため、ネットワークの「出入り口」には必ずアクセスポイント(もしくは、無線LANアダプタと有線LANアダプタを両方装着したサーバ)が必要となる。最近では、家庭内無線LANをインターネットに接続するための無線LANアクセスポイント機能付きブロードバンドルータ製品が人気である。

無線LANアダプタと同様に、IEEE 802.11a/b/gの通信方式の違いによる対応・非対応があり、また、メーカーの異なるアダプタと接続するときは互換性に注意する必要がある。セキュリティ機能にもWEPやWPA、ESS-IDステルスなどいくつかの仕様があるため、目的に応じて適切な技術を用いるべきである。

無線LANアダプタ

コンピュータに差し込んで無線LANに接続する機能を提供する拡張カード。ノートパソコン向けにPCカード型の製品もある。最近では、USBポートに差し込んで使うタイプの製品や、有線LANインターフェースしか持たない機器(家庭用ゲーム機など)の通信を無線化するメディアコンバータ製品もある。

無線LANにはIEEE 802.11a/b/gなど通信方式による違いがあるため、どの規格に対応した製品かを確かめて導入する必要がある。また、最近では標準化が進んでいるためあまり問題とならないが、他メーカーのアダプタや無線LANアクセスポイントと接続する際には互換性の問題が生じる場合もあるため、注意が必要である。

2.4GHz 帯

2.4GHz近辺の電波周波数帯で、日本では、10mW以下の出力であれば免許不要で利用できるよう開放されている領域。産業・科学・医学用の機器に用いられている周波数帯ということで、これらの頭文字をとって「ISMバンド」 (Industry Science Medical band)とも呼ばれる。

無線の周波数帯の多くは、通信・放送用に割り当てられ、免許がなければ利用することができない。しかし、電子レンジなど多くの電子機器は微弱な出力の電磁波を発生したり利用したりしているため、そうした機器が自由に使える帯域として、2.4GHz帯が開放されている。

近年では、この周波数帯を用いて無線LANや各種の無線インターネット技術が実用化されてきている。 2.4GHz帯を使う通信規格としてはIEEE 802.11bに準拠するDSSS方式の無線LAN、Bluetooth、HomeRF、一部のFWAシステムなどがある。

諸外国では5GHz帯を用いて無線LANを実現する動きが活発だが、日本国内では5GHz帯は既に気象レーダーなどで利用されているため、免許不要で利用できる帯域が諸外国と比べて大幅に制限されている。このため、2.4GHz帯の高速化に注目が集まっている。

5GHz 帯

5GHz近辺の電波周波数帯で、高速な無線LAN技術が実用化され注目が高まっている領域。無線LAN規格の一つであるIEEE 802.11aは5GHz帯を利用し、20Mbps～50Mbpsという従来(IEEE 802.11b)の5倍程度の高速化を実現している。

アメリカをはじめとする諸外国では5GHz帯の無線通信向けの開放が進んでおり、この周波数帯を利用した高速なFWAシステムや無線LANを実現する動きが活発である。

しかし、日本で5GHz帯は既に気象レーダーなどで用いられている帯域と重複することから、免許不要で利用できる帯域は大幅に制限され、5.15GHz～5.25GHzのわずか100MHz分の帯域しか確保されていない。さらに、屋外では使用できないなど制約が多く、限定的な利用に留まっている。

ESSID

IEEE 802.11シリーズの無線LANにおけるネットワークの識別子の一つで、混信を避けるために付けられるネットワーク名のようなもの。最大32文字までの英数字を任意に設定できる。

無線LANは電波を使って通信するため、有線LANと違って複数のネットワークと交信可能になる「混信」状態が生じる可能性がある。このため、無線LAN のアクセスポイントと各端末にはESSIDを設定することができ、ESSIDが一致する端末としか通信しないようにすることができる。 どのアクセスポイントにも接続できる「ANY」という特殊なESSIDもあるが、アクセスポイント製品によってはセキュリティに配慮して「ANY」設定の端末からの接続を拒否する機能をもったものもある。

ESSIDによるネットワークの識別は、見方によってはアクセス制限機能であるため、無線LANのセキュリティ機構の一つとみなされた時期もあるが、これはネットワークのユーザ全員が同じログインID/パスワードを共有するようなもので、セキュリティ対策としては脆弱すぎる。不正アクセスや情報漏洩の対策には、暗号化などの実質的なセキュリティ技術を用いるべきであろう。

無線LANネットワークの識別子としては他にBSSIDという48ビットの数値があり、こちらはアクセスポイントのMACアドレスと同じものである。

ESS- IDステルス

無線LANアクセスポイントのセキュリティ機能の一つで、自身のESS-IDを周囲に知らせるビーコン信号を停止すること。 無線LANのアクセスポイントには、IEEE 802.11で定められた機能として、ネットワークの識別子であるESS-IDを一定時間ごとに周囲に発信する「ビーコン信号」機能がある。接続したい機器が容易にネットワークを探せるように用意された機能だが、正規のユーザ以外のユーザも容易にネットワークを発見して接続を試みることができてしまうため、セキュリティ上の弱点となりえる。

ESS-IDステルスを使用すればビーコン信号を止めることができ、ネットワークの存在を周囲に容易に検知されないように運用することができる。正規のユーザはそのネットワークのESS-IDを無線LAN以外の手段で入手し、コンピュータに設定する必要がある。ただし、そのネットワークのパケット自体は空中を飛び交っているため、根本的なセキュリティ対策とはならず、暗号化などを併用する必要がある。

BSSID

IEEE 802.11シリーズの無線LANにおけるネットワークの識別子の一つで、48ビットの数値。通常は、そのネットワークのアクセスポイントのMACアドレスと同じものである。

無線LANネットワークの識別子としては他にESSIDがあり、こちらは最大32文字までの英数字を任意に設定できる。

インフラストラクチャモード

無線LANの通信方式の一つ。アクセスポイントを介して通信を行なうモードのこと。

アクセスポイントを介さずに機器同士が直接通信を行なうモードは「アドホックモード」あるいは「インディペンデントモード」。

アドホックモード

無線LANの通信方式の一つ。アクセスポイントを介さずに機器同士が直接通信を行なうモードのこと。同時に2台以上の端末と通信できないなどの制約がある。

アクセスポイントを介して通信を行なうモードは「インフラストラクチャモード」。

IP 電話

電話をかける相手との間の通信経路を、インターネットで使用されているIPプロトコルベースで構築した電話ネットワークのこと。

途中のネットワークが通信事業者内のネットワークなのかインターネットを経由するのか、電話機を使うのかパソコンを使うのかなど、 IP電話と呼ばれるサービスの中でもサービス間の違いは多い。

IP電話で使用しているネットワークでは、1つの回線を多数の会話で併用できるなどの点で従来の電話よりも回線の使用効率がよく、その分従来の電話よりも低いコストでサービスを提供できる。現時点でもっとも普及したIP電話サービスは、フュージョンコミュニケーションズの電話サービスである。

この他にも、インスタントメッセンジャーの一部にはインターネット経由のIP電話機能がついているほか、インターネットサービスプロバイダなどが独自のIP電話サービスを提供している

IP 電話機

パソコンを使用するタイプのIP電話サービスに対応した電話機のこと。

パソコンを使用するIP電話の規格としてはH.323がよく知られており、これに対応したIP電話機が多い (統一はされていない)。

一部のIP電話機は一般電話への発信にも対応しているが、基本的に一般電話からの着信はできない。

IP テレフォニ

電話をかける相手との間の通信経路を、インターネットで使用されているIPプロトコルベースで構築した電話ネットワークのこと。

途中のネットワークが通信事業者内のネットワークなのかインターネットを経由するのか、電話機を使うのかパソコンを使うのかなど、 IP電話と呼ばれるサービスの中でもサービス間の違いは多い。

IP電話で使用しているネットワークでは、1つの回線を多数の会話で併用できるなどの点で従来の電話よりも回線の使用効率がよく、その分従来の電話よりも低いコストでサービスを提供できる。現時点でもっとも普及したIP電話サービスは、フュージョンコミュニケーションズの電話サービスである。

この他にも、インスタントメッセンジャーの一部にはインターネット経由のIP電話機能がついているほか、インターネットサービスプロバイダなどが独自のIP電話サービスを提供している。

SIP

VoIPを応用したインターネット電話などで用いられる、通話制御プロトコルの一つ。 1999年3月に発表された規格で、H.323など同様のプロトコルより後発のため、まだあまり普及は進んでいない。転送機能や発信者番号通知機能など、同様のプロトコルと比べて公衆電話網に近い機能を備え、接続にかかる時間も短くなっている。

また、各端末に割り当てられるアドレス形式が電子メールアドレスの形式に近く、将来的には共通化も可能とされている。

H.323

いわゆるテレビ電話などの実装に利用される、ネットワーク上で音声・動画を1対1で送受信するために音声、映像方式、データ圧縮伸長方式などを定めたプロトコルの一つ。

1996年に最初の「H.323」がITU-T による承認、勧告され、続いて1998年1月に「H.323 Version 2」が承認、勧告された。H.323はその応用例が広く、VoIPからネットワーク上のテレビ会議に至るまで対応し得るような設計がなされている。

ネットワークの高速化、コンピュータの高性能化などが進むにつれて実用的なプロトコルとして認知されるようになってきた。H.323を用いたアプリケーションの代表例としては、Microsoft社が同社のWebブラウザに添付している「Microsoft NetMeeting」などがある。

オープンソースの世界でも、H.323準拠アプリケーションソフトを開発する「OpenH323 Project」がある。「OpenH323」をベースにしたアプリケーションとしては、Gnome用コミュニケーションソフト「GnomeMeeting」などがある。

H.320

1990年にITU-Tによって勧告された、ISDNを利用したテレビ電話・テレビ会議などの端末の仕様を定めた規格。H.320に対応した端末間では互換性が保証される。

映像・音声データの圧縮符号化方式や、ISDN回線網へのアクセス方法、映像・音声などの多重化の方式などを定めている。映像の符号化には、H.261、H.262、H.263が使用できる。音声の符号化には、 G.711、G.722、G.723.1、G.728、G.729などが使用できる。

このうち、H.261とG.711のサポートは必須だが、あとの規格のサポートはオプションとなっている。 H.320は1997年に改定され、最新の映像・音声圧縮符号化方式などの追加された。また、後継規格のH.323やH.3 24との互換性に関する仕様も盛り込まれた。

関連規格には1996年に勧告されたH.323がある。これは、LAN上でテレビ電話・テレビ会議などの端末の仕様を定めた規格である。

ユニファイドメッセージング/統合メッセージング

電話やFAX、電子メールなど様々な経路で送受信されるメッセージを統合し、一元的に管理すること。また、そのようなメッセージの一元管理を行なうための技術群のこと。

ユニファイドメッセージング用の機器とアプリケーションソフトを導入することで、留守中にかかってきた電話をボイスメールとして録音したり、FAXを画像データとして記憶したりすることができ、自分あてのすべてのメッセージを、サーバ上の記憶領域に設けられた一つの「受信ボックス」で管理できるようになる。

また、電子メールの日本語読み上げ機能によって公衆電話でメールの内容を聞いたり、その返事をボイスメールで送るといったことも可能である。多様なメッセージを単一のシステム、単一の受信ボックスで保管・管理することで、電話や電子メールなどメディアの異なるシステムを個別に用いるよりも効率的な情報管理が可能になる。

ユニファイドメッセージング/統合メッセージング

電話やFAX、電子メールなど様々な経路で送受信されるメッセージを統合し、一元的に管理すること。また、そのようなメッセージの一元管理を行なうための技術群のこと。

ユニファイドメッセージング用の機器とアプリケーションソフトを導入することで、留守中にかかってきた電話をボイスメールとして録音したり、FAXを画像データとして記憶したりすることができ、自分あてのすべてのメッセージを、サーバ上の記憶領域に設けられた一つの「受信ボックス」で管理できるようになる。

また、電子メールの日本語読み上げ機能によって公衆電話でメールの内容を聞いたり、その返事をボイスメールで送るといったことも可能である。多様なメッセージを単一のシステム、単一の受信ボックスで保管・管理することで、電話や電子メールなどメディアの異なるシステムを個別に用いるよりも効率的な情報管理が可能になる。

IP セントレックス

通信事業者が提供する企業向けのIP電話サービスの一種で、IP電話のサーバの保守・運用を請け負うアウトソーシングサービス。

一般的な企業の電話システムは、内線電話網と外線がPBX(構内交換機)という機器に接続され、制御されている。内線通話や代表電話、保留、転送などの機能はPBXが提供している。

IPセントレックスでは、企業内の電話システムをIP電話に切り替え、通信事業者が提供するサーバに接続し、通話などを行なう。内線機能などはこのサーバ(IP-PBX)が提供する。サーバは通信事業者の拠点に設置されており、そこまでの通信にはインターネットなどで利用する一般的なデータ通信サービスを使う。

PBXやそれに代わるIP電話サーバを社内に設置し、保守・運用する必要ないため、コストや人員を節減できる。また、既存の(LANなどの)IPネットワークに相乗りできるため、内線電話網を敷設するコストもかからない。

拠点が全国に分散しているような場合、従来の電話システムでは拠点間の通話は外線通話だったが、 IPセントレックスでは離れた拠点同士も内線網に組み込むことができる。

Skype/スカイプ

Skype Technologies社が開発・公開している、P2P技術を応用した音声通話ソフト。同社は著名なファイル交換ソフト「KaZaA」の開発者として知られるNiklas Zennstrom氏とJanus Friis氏が設立した企業。

Skypeをインストールして同社にユーザ登録し、パソコンにマイク(と必要に応じてヘッドフォン)を接続すれば、 Skypeユーザ同士で音声による通信を行なうことができる。通話品質は通常の電話よりも高いとされる。

既に世界で3000万人程度のユーザがいると見られる。最大5人までの同時通話が可能で、テキストによるチャットやファイル転送などもできる。インスタントメッセンジャーのように通話相手を「友達リスト」で管理することができ、オンライン状況をリアルタイムに確認することができる。

IP電話などと異なり、中央サーバを介さずユーザ同士が直接接続して通話する。通信内容は128ビットのAESで暗号化される。ファイヤーウォールやNATの内側にあるパソコンからも、特別な設定を行なうことなく接続できる。

Skypeユーザ同士の通信は無料だが、有料で世界中の固定電話や携帯電話に電話をかける「SkypeOut」機能もある。日本では、国内への通話が1分4円弱、主要国への国際電話が1分2～3円程度となっている。支払いはユーロ建てで行なう。

読み方 ： スカイプ。

インターネット電話は、通常の電話に比べて音質が悪く会話中に途切れたり遅延が生じるなどの欠点があったが、通信回線の大容量・高品質化や音声圧縮技術の進歩などにより、こうした欠点は目立たなくなりつつある。

0AB～ J

加入固定電話に割り当てられる電話番号の形式。

最近ではIP電話でもこの形式の番号が利用できるようになっている。電話番号はサービスや用途によって体系が決まっており、加入電話は0で始まり9桁の数字が続く「0AB～」 (Iは1と紛らわしいので使わない)という形式が使われる。 AやBというのは単に数字の代わりである。

この他にも、警察(110)や消防(119)などの特殊なサービスには1で始まり2桁の数字が続く「1XY」形式、国際電話(010)や携帯電話(090)など別の電話網に接続するための「0A0」形式などが用意されている。

固定系のIP電話はこれまで一般加入電話とは別の電話網とみなされて、「050」で始まるIP電話用の番号を割り当てられてきたが、一定の条件を満たせば0AB～形式の番号を利用できるようになった。条件は総務省が定めており、「アクセス回線を直接収容し、そのための設備を自前で用意する」「固定電話並みの通話品質と安定性を確保する」「加入電話を置き換える場合は緊急通報に対応する」などいくつかあり、すべてを満たさなければならない。

なお、0AB～対応のIP電話サービスでも、現在使っている番号から同番移行できるとは限らないため、導入に際しては注意が必要である。

読み方 ： ゼロエービージェー

インターネット電話

インターネットを利用した電話サービス。

音声信号をデータに変換し、通信網の一部にインターネットを利用することにより、距離に寄らず低価格(あるいは無料)で電話サービスを提供できる。

送話者・受話者ともに通常の電話を利用できるタイプのサービスと、パソコンから通常の電話にかけるタイプのもの、パソコン同士で音声通信を行なうタイプのものなど、いくつかの種類がある。

通常の電話のみで利用できるタイプは、まず決まったアクセスポイントに電話をかけてユーザ認証を行なった後、かけたい相手の番号にダイヤルするという手順を踏む。パソコンを利用するタイプは、マイクやヘッドホンと専用のソフトを使ってインターネットに接続し、電話サービスを利用する。

特に、双方ともにパソコンの場合は、音声通話だけでなく、ファイルの交換や文字メッセージの交換などの付加サービスが提供される場合もある。いずれの場合も、利用者が直接負担する電話料金は、「送話者からアクセスポイントまで」と「アクセスポイントから受話者まで」だけで済むため、双方の近くにアクセスポイントがあれば、遠距離・国際通話でも料金を安く抑えられるというメリットがある。通話の前に広告を聞くことで通話料が無料になるサービスもある。

インターネット電話は、通常の電話に比べて音質が悪く会話中に途切れたり遅延が生じるなどの欠点があったが、通信回線の大容量・高品質化や音声圧縮技術の進歩などにより、こうした欠点は目立たなくなりつつある。

CTI

電話やFAXをコンピュータシステムに統合する技術。サポートセンター、お客様相談室など、顧客に電話で応対するコールセンター業務に広く利用されている。

最近では顧客データベースと連携したシステムが増えており、顧客のプロフィールや過去の応対履歴、購入履歴などを参照しながら的確なサポートを提供することができるようになっている。

こうしたCTIを含めた統合型の顧客対応システムはCRMと呼ばれることもある。

IVR

企業の電話窓口で、音声による自動応答を行なうコンピュータシステム。発信者のダイヤル操作に合わせて、あらかじめ録音してある音声を発信者側に自動的に再生する。最近ではコンピュータ技術の進歩により、音声認識機能を備え、相手の発話に応じて再生内容を決める高度な製品も登場している。クレーム処理などの高度な応対が必要のない業務で利用することができ、情報提供や資料請求、懸賞や応募の受付などに使われている。人間(オペレータ)を雇うよりも低コストで24時間受付が実現できる。

また、受付内容は即座にデータベースに記録されるため、データ処理の迅速化、入力コストの削減が可能である。

VoIP

インターネットやイントラネットなどのTCP/IPネットワークを使って音声データを送受信する技術。

社内LANを使った内線電話や、インターネット電話などに応用されている。

IVR

企業の電話窓口で、音声による自動応答を行なうコンピュータシステム。発信者のダイヤル操作に合わせて、あらかじめ録音してある音声を発信者側に自動的に再生する。最近ではコンピュータ技術の進歩により、音声認識機能を備え、相手の発話に応じて再生内容を決める高度な製品も登場している。クレーム処理などの高度な応対が必要のない業務で利用することができ、情報提供や資料請求、懸賞や応募の受付などに使われている。人間(オペレータ)を雇うよりも低コストで24時間受付が実現できる。

また、受付内容は即座にデータベースに記録されるため、データ処理の迅速化、入力コストの削減が可能である。

VoPN

パケット通信ネットワークを経由して音声データを送受信する技術の総称。

社内LANと内線電話の統合などに用いられる。データと音声を統合して扱うことができ、通信方式にATMを使うVoATM、フレームリレーを使うVoFR、インターネットなどの汎用IP網を使うVoIPなどがある。

音声とデータを

また、CTIなどの技術の一部として利用することにより、データベースと連動した高度な顧客対応体制を築くことができる。一般に、VoATMが中～大規模向け、VoFRが小規模向け、VoIPがインターネットとの連携向け、と言われている。

VoFR

データ通信に用いられているフレームリレー回線を利用して音声データを送受信する技術。

コストは低いが低速なため、中小規模のネットワークに最適。音質はVoATMより悪く、VoIPよりは良いとされていたが、 VoIP技術が急速に発展したため、現在ではVoIPとほぼ同等の音質になっているといわれる。

VoDSL

ADSLなどのDSL回線上で音声通話を実現するための技術。

音声をIPパケットに変換して伝送するVoIP技術の一つで、音声をデジタルデータ化し、電話線などの銅線を利用したDSL回線を通じて送受信する。通常の音声通話は回線を1本占有してしまうが、 DSL化された回線上でVoDSLを用いて通話することにより、1本の電話線上にデータ通信回線と音声通話回線を同時に複数確保することが可能になる。米国の景気絶頂期に新興電話会社がVoDSLを用いた新サービスの早期実現を目指していたが、開発の遅れや景気の後退などの理由で普及には至らなかった。現在も開発途上の技術で、標準化や相互接続試験が進められている。

VoATM

データ通信に用いられるATM回線を利用して音声データを送受信する技術。伝送遅延が少ないためにVoIPやVoFRと比べて音質が良い。

ただし、もともとATM回線は高速で高額なため、VoATMもコストは高い。大規模なネットワークで導入される。

音声応答システム/音声自動応答装置

企業の電話窓口で、音声による自動応答を行なうコンピュータシステム。

発信者のダイヤル操作に合わせて、あらかじめ録音してある音声を発信者側に自動的に再生する。最近ではコンピュータ技術の進歩により、音声認識機能を備え、相手の発話に応じて再生内容を決める高度な製品も登場している。

クレーム処理などの高度な応対が必要のない業務で利用することができ、情報提供や資料請求、懸賞や応募の受付などに使われている。人間(オペレータ)を雇うよりも低コストで24時間受付が実現できる。

また、受付内容は即座にデータベースに記録されるため、データ処理の迅速化、入力コストの削減が可能である。

音声応答システム/音声自動応答装置

企業の電話窓口で、音声による自動応答を行なうコンピュータシステム。

発信者のダイヤル操作に合わせて、あらかじめ録音してある音声を発信者側に自動的に再生する。最近ではコンピュータ技術の進歩により、音声認識機能を備え、相手の発話に応じて再生内容を決める高度な製品も登場している。

クレーム処理などの高度な応対が必要のない業務で利用することができ、情報提供や資料請求、懸賞や応募の受付などに使われている。人間(オペレータ)を雇うよりも低コストで24時間受付が実現できる。

また、受付内容は即座にデータベースに記録されるため、データ処理の迅速化、入力コストの削減が可能である。

RFID

RFID（Radio Frequency-IDentification）誘導電磁界又は電波によって非接触で半導体メモリのデータを読み出し、書込みのために近距離通信を行うものの総称（JIS　X0500　2002年より）。

物体の識別に利用される微小な無線ICチップ。自身の識別コードなどの情報が記録されており、電波を使って管理システムと情報を送受信する能力をもつ。 産業界においてバーコードに代わる商品識別・管理技術として研究が進められてきたが、それに留まらず社会のIT化・自動化を推進する上での基盤技術として注目が高まっている。無線ICタグは対環境性に優れた数cm程度の大きさで、電波や電磁波で読み取り器と交信する。近年ではアンテナ側からの非接触電力伝送技術により、電池を持たない半永久的に利用可能なタグも登場している。形状は、ラベル型、カード型、コイン型、スティック型など様々であり、用途に応じて選択する。通信距離は数mm程度のものから数mのものがあり、これも用途に応じて使い分けられる。将来的にはすべての商品に微小な無線ICタグが添付され、世界的な流通インフラとなる可能性がある。食品を買ってきて冷蔵庫に入れると自動的に識別し、保持している食品のリストを作ったり消費期限を知らせたりするインテリジェント冷蔵庫などのIT家電が構想されている。
別名 ： 無線ICタグ, RFIDタグ

IC カード

電子マネーやテレホンカードなどに応用されている。

磁気カードに比べて100倍近いデータを記録でき、データの暗号化も可能なため偽造にも強い。データを読み書きする方式の違いによって「接触式」と「非接触式」に分けられる。接触式カードは、カード側に設置された接点(端子)を経由して端末がデータを取得する。接触式カードはETC (自動車のノンストップ料金精算システム)で採用されているほか、海外のテレホンカードなどでも使われている。

非接触式カードにはアンテナが内蔵されており、微弱な電波を利用して端末と交信する。非接触式カードはNTTの ICテレホンカードやJR東日本の「Suica」に使われていることで有名。 ICカードには磁気ストライプを入れることも可能で、磁気カードと兼用のカードを作ることもできるため、従来から普及しているクレジットカードなどの機能を持たせたICカードも多く出回っている。

読み方 ： アイシーカード

ISO15693

RFIDは無線で識別コードをやり取りする技術であるため、広く利用されるためには無線（RF）と個体識別（ID）の互換性を確保するため、標準化・規格化が不可欠だ。周波数帯ごとの無線インタフェースの国際標準規格化は主にISO/IEC 18000で進められている。 ICカード／無線ICチップ技術の規格は、 ISO/IEC 10536（密着型）、ISO/IEC 14443（近接型）、 ISO/IEC 15693（近傍型）で定められている。

• 10センチ以下（13.56MHzを使う近傍型）
• タグおよびカード。一般的には 多少通信距離が長いのが特徴。

ISO14443

ISO 14443は、国際標準として定められた非接触ICカードの規格のこと。

13.56MHzの無線を利用する非接触ICカードにはFeliCa（用語参照）やMifare（用語参照）があるが、いずれもISO 14443の規格に沿ったものだ。同規格は符号化方式や変調方式などの違いから、TypeA、B、および非公式なTypeCの3つに分類される。 70センチ以下（13.56MHzを使う近接型）

• TypeA カード：MIFARER仕様が一般的
• TypeB カード：住民基本台帳など
• （いわゆるTypeC）：FeliCa

ISO14443　TypeA

Type Aは非接触型ICカードとして世界で最も広く普及している方式で、蘭Philipsの「Mifare」がその代表となる。変調方式はASK 100％、符号化方式にはModified Millerを用い、送信速度は106kbpsとなる。日本国内においても、大阪市の主催する「OSAKA CITY CARD」や、 NTTのICテレホンカードなどでTypeAが利用されている。

ISO14443　TypeB

Type Bは米Motorolaが開発した方式。TypeAと違い、カードへのCPU搭載が必須となっているのが最大の特長。変調方式にASK 10％、符号化方式にNRZ（Non-Return to Zero）を用い、通信速度は106、212、424、848kbpsの範囲で高速通信も可能となる。日本では住民基本台帳カードの非接触型として採用されているほか、ボーダフォンが発表したSDカード型非接触ICカードの試作品（5月6日の記事参照）にも、このType Bが使われている。

ISO14443　TypeC

Type Cはソニーが開発したFeliCaが該当する。TypeA、Bと同じく無線13.56MHzを使う近接型（10センチ以内）通信方式で、日本がISO 14443のType Cとして提案したものの、実際にはISO 14443として標準化されなかった。したがって同規格にはTypeC以降は存在しないが、技術解説などでは便宜上FeliCa＝Type C という扱いをしていることが多い。

FeliCa

FeliCa とは、かざすだけでデータの読み書きができる非接触ICカードの技術方式のひとつである。 FeliCaはISO14443に準拠するICカードで、ソニーが開発した非接触ICカード技術です。国際規格ではありませんが，その応答性の良さから鉄道，バスのカードとして普及している。（SuicaやICOCAは、ソニーが開発したFeliCaをベースにしている）

日本語読み：フェリカ

eLwise

ISO14443 TypeBに準拠するICカード。

eLWISEカード（エルワイズカード）は、ICチップを埋込んだクレジットカードサイズの多目的ICカードである。従来のICカードと比較して10倍以上、大量の情報管理が可能で高セキュリティを実現している。クレジットカード、キャッシュカード、定期券やパスポートまで、幅広い用途やアプリケーションに、このカードで対応する。

平成15年8月から発行されている住民基本台帳カードとして、多くの自治体で利用されている。

eLWISE ： smart card for e-Japan leading world-wide society
−NTTコミュニケーションズ社 サイト参照−

Suica

JR東日本などが首都圏で導入している、定期券・プリペイドカード機能を持つ非接触式ICカード方式の乗車券が「Suica(スイカ)」です。「Super　Urban　Intelligent　Card」の頭文字をとって名付けられた。さらに、「スイスイ行けるICカード」の意味も込められている。

日本語読み：スイカ

ソニーが発行している電子マネー。

同社のICカード技術「FeliCa」を利用したプリペイド型電子マネーである。利用者には「Edyカード」が発行され、加盟店の店頭などに設置された端末で現金やクレジットカードなどから入金(チャージ)する。支払いは店頭で端末にカードをかざせばよい。Edyが使える加盟店にはロゴマークが表示されており、加盟店は大都市の飲食店やコンビニを中心に数千店に広がっている。

パソコン用の小型端末「パソリ」を利用すれば、インターネットを経由してチャージしたり、オンラインショッピングの支払いにEdyを使ったりすることもできる。2004年7月には、 NTTドコモの携帯電話端末にFeliCaの機能が内蔵された506iCシリーズが登場し、携帯電話をEdyカードとして使えるようになった。

読み方 ： エディ

ICOCA

JR西日本が導入した非接触式ICカード方式の乗車券で、「IC Operating Card（IC情報処理カード）」の略。関西弁の「行こか」と同じ発音とすることで覚えやすさ、親しみやすさを狙っている。

日本語読み：イコカ

PiTaPa

関西の私鉄や公共交通機関の42交通機関（阪急電鉄、近畿日本鉄道、阪神電気鉄道などの私鉄や、公共交通機関）が加盟するスルッとKANSAI協議会が導入した非接触式ICカード方式の乗車券。

読み方 ： ピタパ( Postpay iC　for Touch and Pay ）

Mifare

数ある非接触ICカード規格の中でも、 TypeAと呼ばれる「Mifare」は世界で最も利用されている技術だ。　Mifareは蘭Philipsの開発した、非接触ICカード技術。非接触ICの規格のうち、ISO 14443では13.56MHzの無線を利用した近接型通信（10センチ以下）の非接触ICカードの方式が定められている。ISO 14443はさらにTypeA、TypeB、（TypeC）の3つに分けられており、MifareはこのうちのtypeAに準拠したICカードとなる。

読み方 ： マイフェア

NFC

ソニーとPhilips社が開発した、短距離無線通信規格。 2003年12月にISO/IEC IS 18092として国際標準となった。　13.56MHzの電波を使い、10cm程度のごく近距離で100〜400kbpsの双方向通信が可能。もともと、非接触式ICカードとして広く普及しているソニーの「FeliCa」や、Philips社の「Myfare」で使われていた通信方式である。国際標準となったことで、今後はICカードだけでなく、オーディオ機器など一般消費者向けエレクトロニクス製品に普及する可能性がある。

読み方 ： エヌエフシー
フルスペル ： Near Field Communication

Bluetoothや無線LANなどとは通信速度や通信可能距離が違うため、適用分野が異なり、これらとは競合するよりも補完しあう関係になると見られている。

NFCIP-1

ソニー株式会社とオランダの Royal Philips Electronics と共同開発した近距離無線通信規格「Near Field Communication」（NFC）"NFCIP-1"が国際標準規格 ISO/IEC IS 18092 として承認された。

NFCIP-1 は 13.56MHz の電波を用いる近距離無線通信規格で、物理層とデータリンク層から構成。 NFC チップ搭載機器を双方が特定できる距離（10cm 程度）に近づくと、相互に認識し合い情報交換できる。データ転送速度は、106/212/424kbps から選択できる。

また、一度 NFC で接続した後、他の高速通信方式に切り替えることもできる。

VicPro

日本アビオニクス株式会社が提供する、13.56MHzRFIDの製品。

ETC

有料道路の料金所などに設置されたアンテナと自動車に搭載した端末(車載器)で通信を行い、自動車を止めずに有料道路の料金支払いなどを処理するシステム。料金の徴収に必要なコストを削減し、料金所で頻発する渋滞を緩和する目的で開発された。

ETCは約20ヶ国で実用化されているが、国ごとに独自の方式が採用されている(複数の方式が併存している国もある)ため、海外で配布されている車載器は国内では使えない。ただし、日本国内では規格は統一されている。支払者を決める方法についても、車載器ごとに支払者を固定する方式と、車載器にIDカードなどを差し込み、 IDカードの持ち主を支払者にする方式があり、日本では後者が採用されている。

このIDカードに相当するものとして、日本ではクレジットカード会社が発行する接触式ICカードが採用されている。料金所を通過する際にはこのICカードを車載器に差し込んでおき、料金は後日クレジットカード会社を経由して請求される仕組みになっている。

日本のETCシステムは全国統一規格で複数の規格に対応する手間とコストが要らず、車の持ち主以外が料金を支払うことができるなどの利点がある。しかし、車載器とIDカードを分離したために利用手続きが煩雑であり、車載器が買い切り制のために導入にコストがかかるなどの欠点もある。こうした導入時のハードルが高い点が、ETC普及を阻害しているという批判が強い。

ちなみに、日本のETCシステムは経由地点の記録や料金所以外での課金に対応するなど、海外のETCシステムと比べて高機能になっている(ただし車載器のコストも高くなっている)。　このうち、経由地点を記録する機能を利用して、渋滞が起こっている道路と比べて渋滞が少ない道路の料金を安くし、渋滞の緩和を図る(環境ロードプライシング)実験が首都圏で行われている。

電子マネー / 電子貨幣

貨幣価値をデジタルデータで表現したもの。クレジットカードや現金を使わずに買い物をしたり、インターネットを利用した電子商取引の決済手段として使われる。

専用のICチップに貨幣価値データを記録する ICカード型電子マネーと、貨幣価値データの管理を行なうソフトウェアをパソコンなどに組みこんでネットワークを通じて決済を行なうネットワーク型電子マネーの2種類がある。

前者の代表例は、Mondex International社(Master Card International社傘下)の「Mondex」(モンデックス)や、 VISA International社の「VISA Cash」などがある。後者の代表例は、CyberCash社の「CyberCoin」 (サイバーコイン)やKDDコミュニケーションズの「Millicent」(ミリセント)などがある。

電子マネー / 電子貨幣

貨幣価値をデジタルデータで表現したもの。クレジットカードや現金を使わずに買い物をしたり、インターネットを利用した電子商取引の決済手段として使われる。

専用のICチップに貨幣価値データを記録する ICカード型電子マネーと、貨幣価値データの管理を行なうソフトウェアをパソコンなどに組みこんでネットワークを通じて決済を行なうネットワーク型電子マネーの2種類がある。

前者の代表例は、Mondex International社(Master Card International社傘下)の「Mondex」(モンデックス)や、 VISA International社の「VISA Cash」などがある。後者の代表例は、CyberCash社の「CyberCoin」 (サイバーコイン)やKDDコミュニケーションズの「Millicent」(ミリセント)などがある。

周波数帯

現在日本国内において、主に下記3つの周波数帯でRFIDシステムは製品化が、進んでいる。

• 125〜140KHZ（低周波帯、長距離で利用可能だが、薄型化・軽量化に不向き）
• 13.56MHZ（現在最もポピュラーなカード型として利用）
• 2.45GHZ（現在最もポピュラーなカード型として利用）

さらに最近は、米国で普及している長距離通信が可能なHF帯（800〜900MHZ近辺）のニーズが高まり、日本でも現在携帯電話に使用されているUHF 帯の割当を検討中である。

ユビキタスIDセンタ

モノの自動認識を実現する技術基盤や、その応用環境についての研究や開発を行なう組織。

組み込み機器のプラットフォーム「T-Engine」の標準化などを行なう業界団体「T-Engineフォーラム」内に設置されている。社会の生活や至る所にコンピュータが存在し、コンピュータ同士が自律的に連携して動作する環境を「ユビキタスコンピューティング」環境というが、これを実現するには現実世界に存在するモノをコンピュータが自動認識することが必要となる。

ユビキタスIDセンターではこれを実現する識別コード「ucode」の構築や、無線ICタグ(RFID)など関連する技術基盤の研究、識別コードとそれに結び付けられた情報の流通や保存についての検討などを進めている。

ユビキタスコンピューティング

生活や社会の至る所にコンピュータが存在し、コンピュータ同士が自律的に連携して動作することにより、人間の生活を強力にバックアップする情報環境。

1989年にXerox社のパロアルト研究所が提唱した概念であるが、携帯電話などを中心とした小型情報端末の進化に代表されるコンピュータの小型化や、インターネットの爆発的な普及などの通信技術の発展・浸透に伴って、再び注目が集まりつつある。ユビキタスコンピューティングにおいては、コンピュータはその存在を意識させることなく、必要に応じてネットワークに蓄積された個人情報などを参照しながら、自動的に他のコンピュータと連携して処理を行なう。

ユビキタスコンピューティングの研究から生まれた技術としては、VICS情報と連動した経路探索・周辺情報探索を行なうカーナビゲーションシステムや、衣服と一体化することにより「身にまとう」ことができるウェアラブルコンピュータなどがある。

IC タグ

別名 ： 無線ICタグ, RFIDタグ物体の識別に利用される微小な無線ICチップ。

自身の識別コードなどの情報が記録されており、電波を使って管理システムと情報を送受信する能力をもつ。産業界においてバーコードに代わる商品識別・管理技術として研究が進められてきたが、それに留まらず社会のIT化・自動化を推進する上での基盤技術として注目が高まっている。

無線ICタグは対環境性に優れた数cm程度の大きさで、電波や電磁波で読み取り器と交信する。近年ではアンテナ側からの非接触電力伝送技術により、電池を持たない半永久的に利用可能なタグも登場している。形状は、ラベル型、カード型、コイン型、スティック型など様々であり、用途に応じて選択する。

通信距離は数mm程度のものから数mのものがあり、これも用途に応じて使い分けられる。将来的にはすべての商品に微小な無線ICタグが添付され、世界的な流通インフラとなる可能性がある。食品を買ってきて冷蔵庫に入れると自動的に識別し、保持している食品のリストを作ったり消費期限を知らせたりするインテリジェント冷蔵庫などのIT家電が構想されている。

無線ICタグ

別名 ： 無線ICタグ, RFIDタグ物体の識別に利用される微小な無線ICチップ。

自身の識別コードなどの情報が記録されており、電波を使って管理システムと情報を送受信する能力をもつ。産業界においてバーコードに代わる商品識別・管理技術として研究が進められてきたが、それに留まらず社会のIT化・自動化を推進する上での基盤技術として注目が高まっている。

無線ICタグは対環境性に優れた数cm程度の大きさで、電波や電磁波で読み取り器と交信する。近年ではアンテナ側からの非接触電力伝送技術により、電池を持たない半永久的に利用可能なタグも登場している。形状は、ラベル型、カード型、コイン型、スティック型など様々であり、用途に応じて選択する。

通信距離は数mm程度のものから数mのものがあり、これも用途に応じて使い分けられる。将来的にはすべての商品に微小な無線ICタグが添付され、世界的な流通インフラとなる可能性がある。食品を買ってきて冷蔵庫に入れると自動的に識別し、保持している食品のリストを作ったり消費期限を知らせたりするインテリジェント冷蔵庫などのIT家電が構想されている。

パッシブタグ

無線ICタグ(RFID)の種類の一つで、電池を内蔵せず1m以下の近距離での交信が可能なタイプの ICタグのこと。

電池を内蔵し、長距離での交信が可能なタイプは「アクティブタグ」と呼ばれる。自らは電源を持たないため、リーダ/ライタのアンテナが放つ電波で電磁誘導を起こすなどの手段で駆動し、電波の受発信を行なう。このため、リーダ/ライタとの交信範囲は短いもので数mm、長くても数十cm程度に限られる。

ただし、電源を内蔵するアクティブタグよりは遥かに安価に製造でき、また、電池切れの心配もない。交信範囲が狭いことを複数機器間の混信を防ぐのに利用できる場合もある。

アクティブタグ/アクティブ型ICタグ/アクティブRFIDタグ

無線ICタグ(RFID)の種類の一つで、電池を内蔵して数十m程度の長距離での交信が可能なタイプの ICタグのこと。

電池を内蔵しないタイプは「パッシブタグ」と呼ばれる。

自らの電源で駆動して電波を受発信するため、リーダ/ライタとの距離が数十mでも交信できるという長所があるが、電池の寿命が尽きると交信できなくなり、また、パッシブ型よりも高価である。

アクティブタグ/アクティブ型ICタグ/アクティブRFIDタグ

無線ICタグ(RFID)の種類の一つで、電池を内蔵して数十m程度の長距離での交信が可能なタイプの ICタグのこと。

電池を内蔵しないタイプは「パッシブタグ」と呼ばれる。

自らの電源で駆動して電波を受発信するため、リーダ/ライタとの距離が数十mでも交信できるという長所があるが、電池の寿命が尽きると交信できなくなり、また、パッシブ型よりも高価である。

アクティブタグ/アクティブ型ICタグ/アクティブRFIDタグ

無線ICタグ(RFID)の種類の一つで、電池を内蔵して数十m程度の長距離での交信が可能なタイプの ICタグのこと。

電池を内蔵しないタイプは「パッシブタグ」と呼ばれる。

自らの電源で駆動して電波を受発信するため、リーダ/ライタとの距離が数十mでも交信できるという長所があるが、電池の寿命が尽きると交信できなくなり、また、パッシブ型よりも高価である。

Auto-ID_Labs/Auto-ID_Center/オートIDラボ

現在のバーコードに代わる、次世代の物体識別・管理システムの研究と、技術の標準化を目的とする国際的な研究機関。

米マサチューセッツ工科大学(MIT)に本部を置き、日本からは慶応大学の村井純教授が参加している。次世代の物体認識技術は、小電力の電波送受信能力を持った微小なICチップによ

り行なう無線ICタグ方式が有力視されており、その際にやり取りする識別子のコード体系の標準化などを行なっている。

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現在のバーコードに代わる、次世代の物体識別・管理システムの研究と、技術の標準化を目的とする国際的な研究機関。

米マサチューセッツ工科大学(MIT)に本部を置き、日本からは慶応大学の村井純教授が参加している。次世代の物体認識技術は、小電力の電波送受信能力を持った微小なICチップによ

り行なう無線ICタグ方式が有力視されており、その際にやり取りする識別子のコード体系の標準化などを行なっている。

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現在のバーコードに代わる、次世代の物体識別・管理システムの研究と、技術の標準化を目的とする国際的な研究機関。

米マサチューセッツ工科大学(MIT)に本部を置き、日本からは慶応大学の村井純教授が参加している。次世代の物体認識技術は、小電力の電波送受信能力を持った微小なICチップによ

り行なう無線ICタグ方式が有力視されており、その際にやり取りする識別子のコード体系の標準化などを行なっている。

2 次元コード

文字や数字などのデータを二次元の図形パターンとして物体の表面や紙面に刻印・印刷する技術。また、その方式を定めた規格。

数字を図形パターンとして刻印する技術としては「バーコード」がなじみ深いが、 2次元コードはバーコードを拡張して2次元の図形で表現することにより、従来よりも多くの情報を正確に刻印する技術である。

「2次元バーコード」と呼ばれることもあるが、バーコードと違って図形が棒状ではないため、あまり適切な呼称ではない。2次元コードは記録密度(面積あたりの情報量)がバーコードの20〜100倍もあり、小さなパターンで多くの情報を表現することができる。記録できる情報量も、バーコードは英数字20文字程度だが、 2次元コードは数千文字を記録でき、また、英数字だけでなくカナや漢字などを表現することもできる。

データに冗長性を持たせて多少の汚損があっても正確にデータを復元できるようにした方式や、 360度どの向きからも読み取れるようにした方式もある。

2次元コードは大きく分けて、従来のバーコードを積み上げた形の「スタック型2次元コード」と、パターンが格子状になっている「マトリックス型2次元コード」の2種類がある。スタック型としては「PDF417」が、マトリックス型としては「QRコード」「Data Matrix」「Maxi Code」の3つがISO標準として採用されている。

QR コード

1994年にデンソーウェーブが開発した2次元コードの方式の一つ。携帯電話のアドレス読み取り機能などに採用されている。

小さな正方形の点を縦横同じ数だけ並べたマトリックス型2次元コードで、一辺に21個並べた「バージョン1」から、177個並べた「バージョン40」まで、 40通りの仕様が用意されている。

点の数が多いほうがたくさんの情報を記録できるが、必要な面積は大きくなっていく。コードの3つの角には「回」の字型の「切り出しシンボル」(ファインダパターン)が配置されており、 360度どの向きから読み取っても正確に情報が読み出せるようになっている。記録できる情報量は、バージョン40の場合で最大23,648ビットである。

独自の文字コードを使っているため、カナや漢字なら1,817文字、アルファベットと数字だけなら4,296文字、数字だけなら7,089文字まで記録できる。データには冗長性を持たせてあり、一部が汚損して読み取れなくてもデータを復元することができる。

誤り訂正率は4段階に設定でき、最も低いもので約7%、最も高いもので約30%までの汚損に対応できる。誤り訂正率は高いほどより多くの冗長なデータが必要となるため、記録できるデータ量はその分制限される。

QRコードは日本で最も普及している2次元コードで、自動車工場のカンバン(現品札)などに使われている。最近では携帯電話にQRコードの日本語読み取り機能が搭載され、インターネットのURLなどボタン操作で入力するのは面倒なデータを簡単に入力できる手段として普及している。

イモビライザー

イモビライザーは、ヨーロッパにおける車両盗難の防止策として開発された。

最近では、この機能を持っていない車への保険料を上げている国が多くなっているほど一般的になっている。日本でも、多くの車に取り付けられるようになってきた。

イモビライザーの仕組みは次のようになっている。キーの部分にICチップが内蔵されており、このICチップが、車両本体に付けられた読み取り器との間で、データをやり取りする。

これで本当のキーが差し込まれたかどうかを確認し、エンジンをかけるかどうかを決定する。ICチップは電池を持っておらず、読み取り器からの電力供給により動作する。

FCF

FCFは、非接触ICカード技術"FeliCa"の有する特長のひとつである、「マルチユース機能」を十分に活用することを目的として作られた、個人認証カード（IDカード）用フォーマットです。

FCF キャンパスカード

一般のFCFフォーマットに加え

• 身分識別コードを持ち、IDカードとして学生・教職員・卒業生等であることを識別できる
• 学校識別コードを持ち、何処の教育機関の学生・教職員であるかが識別できる

これにより、教育機関での相互の利用（単位交換、施設共有等）を行えるプラットホームを提供します。また、IDカードを利用した認証機能、出欠席管理、施設管理など、さまざまなサービスを段階的に導入することが可能となります。

SSFC

ICカード社員証などを複数のメーカーで共有できる様にするため、データフォーマットの策定や共有フォーマット対応のセキュリティ関連製品を出荷することを目的とする。

高セキュリティなオフィス環境の実現に向けた企業連合「Shared Security Formats Cooperation」。