WB-1（ダブルビーワン）

RFID

RFID（Radio Frequency-IDentification）誘導電磁界又は電波によって非接触で半導体メモリのデータを読み出し、書込みのために近距離通信を行うものの総称（JIS　X0500　2002年より）。

物体の識別に利用される微小な無線ICチップ。自身の識別コードなどの情報が記録されており、電波を使って管理システムと情報を送受信する能力をもつ。 産業界においてバーコードに代わる商品識別・管理技術として研究が進められてきたが、それに留まらず社会のIT化・自動化を推進する上での基盤技術として注目が高まっている。無線ICタグは対環境性に優れた数cm程度の大きさで、電波や電磁波で読み取り器と交信する。近年ではアンテナ側からの非接触電力伝送技術により、電池を持たない半永久的に利用可能なタグも登場している。形状は、ラベル型、カード型、コイン型、スティック型など様々であり、用途に応じて選択する。通信距離は数mm程度のものから数mのものがあり、これも用途に応じて使い分けられる。将来的にはすべての商品に微小な無線ICタグが添付され、世界的な流通インフラとなる可能性がある。食品を買ってきて冷蔵庫に入れると自動的に識別し、保持している食品のリストを作ったり消費期限を知らせたりするインテリジェント冷蔵庫などのIT家電が構想されている。
別名 ： 無線ICタグ, RFIDタグ

IC カード

電子マネーやテレホンカードなどに応用されている。

磁気カードに比べて100倍近いデータを記録でき、データの暗号化も可能なため偽造にも強い。データを読み書きする方式の違いによって「接触式」と「非接触式」に分けられる。接触式カードは、カード側に設置された接点(端子)を経由して端末がデータを取得する。接触式カードはETC (自動車のノンストップ料金精算システム)で採用されているほか、海外のテレホンカードなどでも使われている。

非接触式カードにはアンテナが内蔵されており、微弱な電波を利用して端末と交信する。非接触式カードはNTTの ICテレホンカードやJR東日本の「Suica」に使われていることで有名。 ICカードには磁気ストライプを入れることも可能で、磁気カードと兼用のカードを作ることもできるため、従来から普及しているクレジットカードなどの機能を持たせたICカードも多く出回っている。

読み方 ： アイシーカード

ISO15693

RFIDは無線で識別コードをやり取りする技術であるため、広く利用されるためには無線（RF）と個体識別（ID）の互換性を確保するため、標準化・規格化が不可欠だ。周波数帯ごとの無線インタフェースの国際標準規格化は主にISO/IEC 18000で進められている。 ICカード／無線ICチップ技術の規格は、 ISO/IEC 10536（密着型）、ISO/IEC 14443（近接型）、 ISO/IEC 15693（近傍型）で定められている。

• 10センチ以下（13.56MHzを使う近傍型）
• タグおよびカード。一般的には 多少通信距離が長いのが特徴。

ISO14443

ISO 14443は、国際標準として定められた非接触ICカードの規格のこと。

13.56MHzの無線を利用する非接触ICカードにはFeliCa（用語参照）やMifare（用語参照）があるが、いずれもISO 14443の規格に沿ったものだ。同規格は符号化方式や変調方式などの違いから、TypeA、B、および非公式なTypeCの3つに分類される。 70センチ以下（13.56MHzを使う近接型）

• TypeA カード：MIFARER仕様が一般的
• TypeB カード：住民基本台帳など
• （いわゆるTypeC）：FeliCa

ISO14443　TypeA

Type Aは非接触型ICカードとして世界で最も広く普及している方式で、蘭Philipsの「Mifare」がその代表となる。変調方式はASK 100％、符号化方式にはModified Millerを用い、送信速度は106kbpsとなる。日本国内においても、大阪市の主催する「OSAKA CITY CARD」や、 NTTのICテレホンカードなどでTypeAが利用されている。

ISO14443　TypeB

Type Bは米Motorolaが開発した方式。TypeAと違い、カードへのCPU搭載が必須となっているのが最大の特長。変調方式にASK 10％、符号化方式にNRZ（Non-Return to Zero）を用い、通信速度は106、212、424、848kbpsの範囲で高速通信も可能となる。日本では住民基本台帳カードの非接触型として採用されているほか、ボーダフォンが発表したSDカード型非接触ICカードの試作品（5月6日の記事参照）にも、このType Bが使われている。

ISO14443　TypeC

Type Cはソニーが開発したFeliCaが該当する。TypeA、Bと同じく無線13.56MHzを使う近接型（10センチ以内）通信方式で、日本がISO 14443のType Cとして提案したものの、実際にはISO 14443として標準化されなかった。したがって同規格にはTypeC以降は存在しないが、技術解説などでは便宜上FeliCa＝Type C という扱いをしていることが多い。

FeliCa

FeliCa とは、かざすだけでデータの読み書きができる非接触ICカードの技術方式のひとつである。 FeliCaはISO14443に準拠するICカードで、ソニーが開発した非接触ICカード技術です。国際規格ではありませんが，その応答性の良さから鉄道，バスのカードとして普及している。（SuicaやICOCAは、ソニーが開発したFeliCaをベースにしている）

日本語読み：フェリカ

eLwise

ISO14443 TypeBに準拠するICカード。

eLWISEカード（エルワイズカード）は、ICチップを埋込んだクレジットカードサイズの多目的ICカードである。従来のICカードと比較して10倍以上、大量の情報管理が可能で高セキュリティを実現している。クレジットカード、キャッシュカード、定期券やパスポートまで、幅広い用途やアプリケーションに、このカードで対応する。

平成15年8月から発行されている住民基本台帳カードとして、多くの自治体で利用されている。

eLWISE ： smart card for e-Japan leading world-wide society
"NTTコミュニケーションズ社 サイト参照"

Suica

JR東日本などが首都圏で導入している、定期券・プリペイドカード機能を持つ非接触式ICカード方式の乗車券が「Suica(スイカ)」です。「Super　Urban　Intelligent　Card」の頭文字をとって名付けられた。さらに、「スイスイ行けるICカード」の意味も込められている。

日本語読み：スイカ

ソニーが発行している電子マネー。

同社のICカード技術「FeliCa」を利用したプリペイド型電子マネーである。利用者には「Edyカード」が発行され、加盟店の店頭などに設置された端末で現金やクレジットカードなどから入金(チャージ)する。支払いは店頭で端末にカードをかざせばよい。Edyが使える加盟店にはロゴマークが表示されており、加盟店は大都市の飲食店やコンビニを中心に数千店に広がっている。

パソコン用の小型端末「パソリ」を利用すれば、インターネットを経由してチャージしたり、オンラインショッピングの支払いにEdyを使ったりすることもできる。2004年7月には、 NTTドコモの携帯電話端末にFeliCaの機能が内蔵された506iCシリーズが登場し、携帯電話をEdyカードとして使えるようになった。

読み方 ： エディ

ICOCA

JR西日本が導入した非接触式ICカード方式の乗車券で、「IC Operating Card（IC情報処理カード）」の略。関西弁の「行こか」と同じ発音とすることで覚えやすさ、親しみやすさを狙っている。

日本語読み：イコカ

PiTaPa

関西の私鉄や公共交通機関の42交通機関（阪急電鉄、近畿日本鉄道、阪神電気鉄道などの私鉄や、公共交通機関）が加盟するスルッとKANSAI協議会が導入した非接触式ICカード方式の乗車券。

読み方 ： ピタパ( Postpay iC　for Touch and Pay ）

Mifare

数ある非接触ICカード規格の中でも、 TypeAと呼ばれる「Mifare」は世界で最も利用されている技術だ。　Mifareは蘭Philipsの開発した、非接触ICカード技術。非接触ICの規格のうち、ISO 14443では13.56MHzの無線を利用した近接型通信（10センチ以下）の非接触ICカードの方式が定められている。ISO 14443はさらにTypeA、TypeB、（TypeC）の3つに分けられており、MifareはこのうちのtypeAに準拠したICカードとなる。

読み方 ： マイフェア

NFC

ソニーとPhilips社が開発した、短距離無線通信規格。 2003年12月にISO/IEC IS 18092として国際標準となった。　13.56MHzの電波を使い、10cm程度のごく近距離で1000400kbpsの双方向通信が可能。もともと、非接触式ICカードとして広く普及しているソニーの「FeliCa」や、Philips社の「Myfare」で使われていた通信方式である。国際標準となったことで、今後はICカードだけでなく、オーディオ機器など一般消費者向けエレクトロニクス製品に普及する可能性がある。

読み方 ： エヌエフシー
フルスペル ： Near Field Communication

Bluetoothや無線LANなどとは通信速度や通信可能距離が違うため、適用分野が異なり、これらとは競合するよりも補完しあう関係になると見られている。

NFCIP-1

ソニー株式会社とオランダの Royal Philips Electronics と共同開発した近距離無線通信規格「Near Field Communication」（NFC）"NFCIP-1"が国際標準規格 ISO/IEC IS 18092 として承認された。

NFCIP-1 は 13.56MHz の電波を用いる近距離無線通信規格で、物理層とデータリンク層から構成。 NFC チップ搭載機器を双方が特定できる距離（10cm 程度）に近づくと、相互に認識し合い情報交換できる。データ転送速度は、106/212/424kbps から選択できる。

また、一度 NFC で接続した後、他の高速通信方式に切り替えることもできる。

VicPro

日本アビオニクス株式会社が提供する、13.56MHzRFIDの製品。

ETC

有料道路の料金所などに設置されたアンテナと自動車に搭載した端末(車載器)で通信を行い、自動車を止めずに有料道路の料金支払いなどを処理するシステム。料金の徴収に必要なコストを削減し、料金所で頻発する渋滞を緩和する目的で開発された。

ETCは約20ヶ国で実用化されているが、国ごとに独自の方式が採用されている(複数の方式が併存している国もある)ため、海外で配布されている車載器は国内では使えない。ただし、日本国内では規格は統一されている。支払者を決める方法についても、車載器ごとに支払者を固定する方式と、車載器にIDカードなどを差し込み、 IDカードの持ち主を支払者にする方式があり、日本では後者が採用されている。

このIDカードに相当するものとして、日本ではクレジットカード会社が発行する接触式ICカードが採用されている。料金所を通過する際にはこのICカードを車載器に差し込んでおき、料金は後日クレジットカード会社を経由して請求される仕組みになっている。

日本のETCシステムは全国統一規格で複数の規格に対応する手間とコストが要らず、車の持ち主以外が料金を支払うことができるなどの利点がある。しかし、車載器とIDカードを分離したために利用手続きが煩雑であり、車載器が買い切り制のために導入にコストがかかるなどの欠点もある。こうした導入時のハードルが高い点が、ETC普及を阻害しているという批判が強い。

ちなみに、日本のETCシステムは経由地点の記録や料金所以外での課金に対応するなど、海外のETCシステムと比べて高機能になっている(ただし車載器のコストも高くなっている)。　このうち、経由地点を記録する機能を利用して、渋滞が起こっている道路と比べて渋滞が少ない道路の料金を安くし、渋滞の緩和を図る(環境ロードプライシング)実験が首都圏で行われている。

電子マネー / 電子貨幣

貨幣価値をデジタルデータで表現したもの。クレジットカードや現金を使わずに買い物をしたり、インターネットを利用した電子商取引の決済手段として使われる。

専用のICチップに貨幣価値データを記録する ICカード型電子マネーと、貨幣価値データの管理を行なうソフトウェアをパソコンなどに組みこんでネットワークを通じて決済を行なうネットワーク型電子マネーの2種類がある。

前者の代表例は、Mondex International社(Master Card International社傘下)の「Mondex」(モンデックス)や、 VISA International社の「VISA Cash」などがある。後者の代表例は、CyberCash社の「CyberCoin」 (サイバーコイン)やKDDコミュニケーションズの「Millicent」(ミリセント)などがある。

電子マネー / 電子貨幣

貨幣価値をデジタルデータで表現したもの。クレジットカードや現金を使わずに買い物をしたり、インターネットを利用した電子商取引の決済手段として使われる。

専用のICチップに貨幣価値データを記録する ICカード型電子マネーと、貨幣価値データの管理を行なうソフトウェアをパソコンなどに組みこんでネットワークを通じて決済を行なうネットワーク型電子マネーの2種類がある。

前者の代表例は、Mondex International社(Master Card International社傘下)の「Mondex」(モンデックス)や、 VISA International社の「VISA Cash」などがある。後者の代表例は、CyberCash社の「CyberCoin」 (サイバーコイン)やKDDコミュニケーションズの「Millicent」(ミリセント)などがある。

周波数帯

現在日本国内において、主に下記3つの周波数帯でRFIDシステムは製品化が、進んでいる。

• 1250140KHZ（低周波帯、長距離で利用可能だが、薄型化・軽量化に不向き）
• 13.56MHZ（現在最もポピュラーなカード型として利用）
• 2.45GHZ（現在最もポピュラーなカード型として利用）

さらに最近は、米国で普及している長距離通信が可能なHF帯（8000900MHZ近辺）のニーズが高まり、日本でも現在携帯電話に使用されているUHF 帯の割当を検討中である。

ユビキタスIDセンタ

モノの自動認識を実現する技術基盤や、その応用環境についての研究や開発を行なう組織。

組み込み機器のプラットフォーム「T-Engine」の標準化などを行なう業界団体「T-Engineフォーラム」内に設置されている。社会の生活や至る所にコンピュータが存在し、コンピュータ同士が自律的に連携して動作する環境を「ユビキタスコンピューティング」環境というが、これを実現するには現実世界に存在するモノをコンピュータが自動認識することが必要となる。

ユビキタスIDセンターではこれを実現する識別コード「ucode」の構築や、無線ICタグ(RFID)など関連する技術基盤の研究、識別コードとそれに結び付けられた情報の流通や保存についての検討などを進めている。

ユビキタスコンピューティング

生活や社会の至る所にコンピュータが存在し、コンピュータ同士が自律的に連携して動作することにより、人間の生活を強力にバックアップする情報環境。

1989年にXerox社のパロアルト研究所が提唱した概念であるが、携帯電話などを中心とした小型情報端末の進化に代表されるコンピュータの小型化や、インターネットの爆発的な普及などの通信技術の発展・浸透に伴って、再び注目が集まりつつある。ユビキタスコンピューティングにおいては、コンピュータはその存在を意識させることなく、必要に応じてネットワークに蓄積された個人情報などを参照しながら、自動的に他のコンピュータと連携して処理を行なう。

ユビキタスコンピューティングの研究から生まれた技術としては、VICS情報と連動した経路探索・周辺情報探索を行なうカーナビゲーションシステムや、衣服と一体化することにより「身にまとう」ことができるウェアラブルコンピュータなどがある。

IC タグ

別名 ： 無線ICタグ, RFIDタグ物体の識別に利用される微小な無線ICチップ。

自身の識別コードなどの情報が記録されており、電波を使って管理システムと情報を送受信する能力をもつ。産業界においてバーコードに代わる商品識別・管理技術として研究が進められてきたが、それに留まらず社会のIT化・自動化を推進する上での基盤技術として注目が高まっている。

無線ICタグは対環境性に優れた数cm程度の大きさで、電波や電磁波で読み取り器と交信する。近年ではアンテナ側からの非接触電力伝送技術により、電池を持たない半永久的に利用可能なタグも登場している。形状は、ラベル型、カード型、コイン型、スティック型など様々であり、用途に応じて選択する。

通信距離は数mm程度のものから数mのものがあり、これも用途に応じて使い分けられる。将来的にはすべての商品に微小な無線ICタグが添付され、世界的な流通インフラとなる可能性がある。食品を買ってきて冷蔵庫に入れると自動的に識別し、保持している食品のリストを作ったり消費期限を知らせたりするインテリジェント冷蔵庫などのIT家電が構想されている。

無線ICタグ

別名 ： 無線ICタグ, RFIDタグ物体の識別に利用される微小な無線ICチップ。

自身の識別コードなどの情報が記録されており、電波を使って管理システムと情報を送受信する能力をもつ。産業界においてバーコードに代わる商品識別・管理技術として研究が進められてきたが、それに留まらず社会のIT化・自動化を推進する上での基盤技術として注目が高まっている。

無線ICタグは対環境性に優れた数cm程度の大きさで、電波や電磁波で読み取り器と交信する。近年ではアンテナ側からの非接触電力伝送技術により、電池を持たない半永久的に利用可能なタグも登場している。形状は、ラベル型、カード型、コイン型、スティック型など様々であり、用途に応じて選択する。

通信距離は数mm程度のものから数mのものがあり、これも用途に応じて使い分けられる。将来的にはすべての商品に微小な無線ICタグが添付され、世界的な流通インフラとなる可能性がある。食品を買ってきて冷蔵庫に入れると自動的に識別し、保持している食品のリストを作ったり消費期限を知らせたりするインテリジェント冷蔵庫などのIT家電が構想されている。

パッシブタグ

無線ICタグ(RFID)の種類の一つで、電池を内蔵せず1m以下の近距離での交信が可能なタイプの ICタグのこと。

電池を内蔵し、長距離での交信が可能なタイプは「アクティブタグ」と呼ばれる。自らは電源を持たないため、リーダ/ライタのアンテナが放つ電波で電磁誘導を起こすなどの手段で駆動し、電波の受発信を行なう。このため、リーダ/ライタとの交信範囲は短いもので数mm、長くても数十cm程度に限られる。

ただし、電源を内蔵するアクティブタグよりは遥かに安価に製造でき、また、電池切れの心配もない。交信範囲が狭いことを複数機器間の混信を防ぐのに利用できる場合もある。

アクティブタグ/アクティブ型ICタグ/アクティブRFIDタグ

無線ICタグ(RFID)の種類の一つで、電池を内蔵して数十m程度の長距離での交信が可能なタイプの ICタグのこと。

電池を内蔵しないタイプは「パッシブタグ」と呼ばれる。

自らの電源で駆動して電波を受発信するため、リーダ/ライタとの距離が数十mでも交信できるという長所があるが、電池の寿命が尽きると交信できなくなり、また、パッシブ型よりも高価である。

アクティブタグ/アクティブ型ICタグ/アクティブRFIDタグ

無線ICタグ(RFID)の種類の一つで、電池を内蔵して数十m程度の長距離での交信が可能なタイプの ICタグのこと。

電池を内蔵しないタイプは「パッシブタグ」と呼ばれる。

自らの電源で駆動して電波を受発信するため、リーダ/ライタとの距離が数十mでも交信できるという長所があるが、電池の寿命が尽きると交信できなくなり、また、パッシブ型よりも高価である。

アクティブタグ/アクティブ型ICタグ/アクティブRFIDタグ

無線ICタグ(RFID)の種類の一つで、電池を内蔵して数十m程度の長距離での交信が可能なタイプの ICタグのこと。

電池を内蔵しないタイプは「パッシブタグ」と呼ばれる。

自らの電源で駆動して電波を受発信するため、リーダ/ライタとの距離が数十mでも交信できるという長所があるが、電池の寿命が尽きると交信できなくなり、また、パッシブ型よりも高価である。

Auto-ID_Labs/Auto-ID_Center/オートIDラボ

現在のバーコードに代わる、次世代の物体識別・管理システムの研究と、技術の標準化を目的とする国際的な研究機関。

米マサチューセッツ工科大学(MIT)に本部を置き、日本からは慶応大学の村井純教授が参加している。次世代の物体認識技術は、小電力の電波送受信能力を持った微小なICチップによ

り行なう無線ICタグ方式が有力視されており、その際にやり取りする識別子のコード体系の標準化などを行なっている。

2003年10月に「Auto-ID Center」から「Auto-ID Labs」に改称された。

Auto-ID_Labs/Auto-ID_Center/オートIDラボ

現在のバーコードに代わる、次世代の物体識別・管理システムの研究と、技術の標準化を目的とする国際的な研究機関。

米マサチューセッツ工科大学(MIT)に本部を置き、日本からは慶応大学の村井純教授が参加している。次世代の物体認識技術は、小電力の電波送受信能力を持った微小なICチップによ

り行なう無線ICタグ方式が有力視されており、その際にやり取りする識別子のコード体系の標準化などを行なっている。

2003年10月に「Auto-ID Center」から「Auto-ID Labs」に改称された。

Auto-ID_Labs/Auto-ID_Center/オートIDラボ

現在のバーコードに代わる、次世代の物体識別・管理システムの研究と、技術の標準化を目的とする国際的な研究機関。

米マサチューセッツ工科大学(MIT)に本部を置き、日本からは慶応大学の村井純教授が参加している。次世代の物体認識技術は、小電力の電波送受信能力を持った微小なICチップによ

り行なう無線ICタグ方式が有力視されており、その際にやり取りする識別子のコード体系の標準化などを行なっている。

2003年10月に「Auto-ID Center」から「Auto-ID Labs」に改称された。

2 次元コード

文字や数字などのデータを二次元の図形パターンとして物体の表面や紙面に刻印・印刷する技術。また、その方式を定めた規格。

数字を図形パターンとして刻印する技術としては「バーコード」がなじみ深いが、 2次元コードはバーコードを拡張して2次元の図形で表現することにより、従来よりも多くの情報を正確に刻印する技術である。

「2次元バーコード」と呼ばれることもあるが、バーコードと違って図形が棒状ではないため、あまり適切な呼称ではない。2次元コードは記録密度(面積あたりの情報量)がバーコードの200100倍もあり、小さなパターンで多くの情報を表現することができる。記録できる情報量も、バーコードは英数字20文字程度だが、 2次元コードは数千文字を記録でき、また、英数字だけでなくカナや漢字などを表現することもできる。

データに冗長性を持たせて多少の汚損があっても正確にデータを復元できるようにした方式や、 360度どの向きからも読み取れるようにした方式もある。

2次元コードは大きく分けて、従来のバーコードを積み上げた形の「スタック型2次元コード」と、パターンが格子状になっている「マトリックス型2次元コード」の2種類がある。スタック型としては「PDF417」が、マトリックス型としては「QRコード」「Data Matrix」「Maxi Code」の3つがISO標準として採用されている。

QR コード

1994年にデンソーウェーブが開発した2次元コードの方式の一つ。携帯電話のアドレス読み取り機能などに採用されている。

小さな正方形の点を縦横同じ数だけ並べたマトリックス型2次元コードで、一辺に21個並べた「バージョン1」から、177個並べた「バージョン40」まで、 40通りの仕様が用意されている。

点の数が多いほうがたくさんの情報を記録できるが、必要な面積は大きくなっていく。コードの3つの角には「回」の字型の「切り出しシンボル」(ファインダパターン)が配置されており、 360度どの向きから読み取っても正確に情報が読み出せるようになっている。記録できる情報量は、バージョン40の場合で最大23,648ビットである。

独自の文字コードを使っているため、カナや漢字なら1,817文字、アルファベットと数字だけなら4,296文字、数字だけなら7,089文字まで記録できる。データには冗長性を持たせてあり、一部が汚損して読み取れなくてもデータを復元することができる。

誤り訂正率は4段階に設定でき、最も低いもので約7%、最も高いもので約30%までの汚損に対応できる。誤り訂正率は高いほどより多くの冗長なデータが必要となるため、記録できるデータ量はその分制限される。

QRコードは日本で最も普及している2次元コードで、自動車工場のカンバン(現品札)などに使われている。最近では携帯電話にQRコードの日本語読み取り機能が搭載され、インターネットのURLなどボタン操作で入力するのは面倒なデータを簡単に入力できる手段として普及している。

イモビライザー

イモビライザーは、ヨーロッパにおける車両盗難の防止策として開発された。

最近では、この機能を持っていない車への保険料を上げている国が多くなっているほど一般的になっている。日本でも、多くの車に取り付けられるようになってきた。

イモビライザーの仕組みは次のようになっている。キーの部分にICチップが内蔵されており、このICチップが、車両本体に付けられた読み取り器との間で、データをやり取りする。

これで本当のキーが差し込まれたかどうかを確認し、エンジンをかけるかどうかを決定する。ICチップは電池を持っておらず、読み取り器からの電力供給により動作する。

FCF

FCFは、非接触ICカード技術"FeliCa"の有する特長のひとつである、「マルチユース機能」を十分に活用することを目的として作られた、個人認証カード（IDカード）用フォーマットです。

FCF キャンパスカード

一般のFCFフォーマットに加え

• 身分識別コードを持ち、IDカードとして学生・教職員・卒業生等であることを識別できる
• 学校識別コードを持ち、何処の教育機関の学生・教職員であるかが識別できる

これにより、教育機関での相互の利用（単位交換、施設共有等）を行えるプラットホームを提供します。また、IDカードを利用した認証機能、出欠席管理、施設管理など、さまざまなサービスを段階的に導入することが可能となります。

SSFC

ICカード社員証などを複数のメーカーで共有できる様にするため、データフォーマットの策定や共有フォーマット対応のセキュリティ関連製品を出荷することを目的とする。

高セキュリティなオフィス環境の実現に向けた企業連合「Shared Security Formats Cooperation」。