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通信型ドライブレコーダー

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2018.06.04

社用車の動態管理ツールとして注目を集める通信型ドライブレコーダー。
GPS機能だけではないそのメリットとは!?

社用車は、物品の輸配送、営業支援、保守管理、送迎、など、さまざまな目的で使われています。社用車を管理・運用する企業にとって、業務の進捗状況を把握するためには、車両の「動態管理」が欠かせません。

車両の動態管理、つまり車両がどこを走っているかを把握するために、GPSの導入を検討する企業が多いです。
ドコモの動態管理サービス「docoですcar NEXT」も、GPSを利用した動態管理システムです。専用車載器やスマートフォンでもこのサービスは利用できますが、通信型ドライブレコーダーを使うことによって、ほかの端末では得られないメリットを得ることができます。さっそくご紹介します。

1.社用車の動態管理の新ツール「通信型ドライブレコーダー」

動態管理とは、車両の位置や運行状態を記録したり管理したりすることをいいます。一定時間内の移動距離を測定することで、その区間内の走行速度なども算出することができます。
目的地に向かって車両が順調に走行しているか、渋滞や自然災害などの有事に巻き込まれていないかをチェックする目安にもなります。

この動態管理を行うために使われているのがGPS(Global Positioning System)です。GPSは全地球測位システムといって、人工衛星を利用した位置情報計測システムです。地球上のどこでも、経度、緯度等を測定することができます。
ドコモの動態管理サービス「docoですcar NEXT」も、このGPS機能を利用したサービスです。専用車載器、スマートフォン、通信型ドライブレコーダーの3種類の端末のいずれかを利用することによって、社用車の現在地をリアルタイムに把握することができます。

しかし、社用車を管理している人にとっては、単に車の現在地を確認すること以外にもさまざまな課題があるのではないでしょうか。

今、動態管理のツールとして、通信型ドライブレコーダーが注目されています。社用車の動態管理を行っている部門が抱えている課題とともに、そのメリットを紹介します。

2.GPSだけじゃない!通信型ドライブレコーダーだから提供できるメリットとは

通信型ドライブレコーダーだからこそ提供できるメリットは、事故発生時の映像をリアルタイムに確認でき、ドライバーのサポートも可能になる点です。

事務所や倉庫を出発した後の社用車の動きは、運転中のドライバー以外は誰も把握することができません。特にドライバー自身が事故を起こしてしまったり、事故に巻き込まれたりした場合、管理者の画面上で確認できるのは車が停止しているという状態だけ。ドライバーから連絡がなければ、事故の実態を即座に把握することができません。

ドコモの通信型ドライブレコーダーは、万が一事故や危険運転が発生した場合に、その瞬間の映像をクラウドに自動的にアップします。映像を確認することで、事故に至った経緯や現場の状況を本社でもリアルタイムに確認することができます。運転手本人が事故に巻き込まれて連絡ができない場合や気が動転している場合には、本人に代わって本社の社員が初動対応に当たることも可能。ドライバーの精神的なサポートにも役立ちます。

【お客様の声】

リアルタイムな位置情報が取得できるドコモの通信型ドライブレコーダーは、荷主様から配送の進捗確認があったときのソリューションとして、毎日活用しています。荷主様への迅速・正確な回答は、当社の信頼性向上にもつながっています。事故に遭遇したときは、自動的に映像がアップされ、リアルタイムに状況を確認できるので安心です。ドコモの通信型ドライブレコーダーの活用は、安定的な業務の受注にも役立っています。

3.動態管理がさらに充実する「docoですcar NEXT」

「docoですcar NEXT」は、通信型ドライブレコーダーはもちろんのこと、専用車載器やスマホを使って利用することもできます。
社用車を管理している立場の方にとっては、車の位置情報を把握するだけでなく、事故や災害が起こったときに迅速かつ的確な対応をとることも大切な課題ではないでしょうか。NEXTを利用すれば、いざというときに社員の安全を守ったり企業としての信頼性を向上させたりすることが可能になります。

(1) VICS情報との連携で、渋滞や通行止めの影響を事前に回避

業務でこれから向かおうとしているエリアで事故や災害などによる渋滞や通行止めが発生しても、ドライバーはその情報を即座に知ることができません。そのために、渋滞に巻き込まれたり、迂回ルートの確認が遅れてしまったりすることがあります。2018年1月、北陸地方に降った大雪で数十台もの車が動けなくなったことを覚えている方も少なくないでしょう。予定通りのルートで客先に向かったり、帰社したりすることが可能なのか、災害の影響を受けていない安全なエリアはどこなのかといった情報を、運転手1人で入手することは困難です。

「docoですcar NEXT」は、管理者画面に、各ドライバーの位置情報と合わせてVICS情報(※)を表示することができます。これから向かう先に渋滞や通行止めが発生した場合、本社にいる管理者から運転手へ必要な情報を提供し、迂回ルートや安全に走行できるルートを教えることができます。

【お客様の声】

あるエリア一帯で、大雨により道路が水浸しとなり、広く通行止めになるという事態が発生しました。管理者の画面に表示されたVICS情報でいち早く情報をキャッチできたので、通行止めの道路や渋滞情報などを各ドライバーに連絡し、安全で走行可能なルートを指示しました。おかげ様で大きな混乱なく、業務を遂行することができました。

昨今、地震や「数十年に1度」といわれる大雪や大雨、ゲリラ豪雨といった自然災害が多発しています。いつ起こるとも限らない災害時にも、本社と現場が情報を共有して的確な判断・対策をとり、ドライバーを守ることにも寄与します。

(※)VICS(Vehicle Information and Communication System)とは、渋滞や交通規制などの道路交通情報を、FM多重放送やビーコンを使ってリアルタイムに届けるシステムです(VICSのHPより抜粋)。VICS情報の受信は、ドコモの動態管理サービス「docoですcar NEXT」のオプション機能です。

(2) 的確なBCP対応で顧客の信頼性もアップ

業務中の車両が事故を起こしたり自然災害などに巻き込まれたりして、運行に大幅な遅れが生じそうな場合は、業務を確実に継続できるようBCP(※)対策を取る必要があります。

前述したように、VICS情報と車の位置情報を同時に把握することができれば、事故や渋滞、悪天候などの理由で配送が遅れそうな場合でも、現場にいる運転手に代わって本社の社員がBCP対応をとることができます。
例えば、渋滞から抜けられなくなった配送トラックに代わって、別のトラックに同じ商品を積みなおして別ルートで客先へ荷物を運ばせる、事故を起こしてしまった車から現場に最も近い位置にいる別の車を向かわせて荷物を積みかえ、配送を代わる、といったような対策をとることが可能です。

(※)BCP(Business Continuity Plan)は、事業継続計画ともいい、何らかのトラブルによって事業活動が中断した場合でも、期限内・目標復旧時間内に業務に必要な機能を再開させて中断に伴うリスクを最低限に抑え、事業を継続するための計画のことをいいます。

【お客様の声】

災害時や悪天候時に、特に役立っています。運送中の車両に緊急事態が起きても、近くにいる車両を確認して応援に向かわせることができます。
BCPの観点から、通信事業のエキスパートであるドコモに対する信頼性は、動態管理サービスを安定的に使い続ける上で重要な要素です。

4.まとめ

ドコモの動態管理サービス「docoですcar NEXT」は、車両の位置情報をリアルタイムに入手できるだけでなく、

○ 車両の位置情報とVICS情報と組み合わせ、渋滞や通行止めエリアへの進入を未然に防ぐことができる
〇 トラブル発生時のBCP対応が的確にとれる

といったメリットがあります。

車両の位置情報とVICS情報とを連動させてBCP対応をとったり、交通情報をドライバーへ提供できたりする点は、SD型ドライブレコーダーにはない機能です。

また、事故の発生をリアルタイムに把握し、ドライバーの安全と安心を守ることができるツールとしても、通信型ドライブレコーダーは人手不足の傾向が著しい運送業などを中心に注目されています。

動態管理ツールとしてGPS端末を検討中の企業であれば、車両の位置情報が取得できるだけでなく、いざというときに社員の安全と企業の信頼性を守ることができる「通信型ドライブレコーダー」を選択してはいかがでしょうか。

▼ドコモの通信型ドライブレコーダーについて、詳しくはこちらでご確認ください。

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