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通信型ドライブレコーダー

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  • 2018.08.06

安全運転管理者をサポート!
ドライバー教育の強力な武器となる通信型ドライブレコーダーの機能とは?

一定台数以上の社用車を所有する企業に選任が義務付けられている「安全運転管理者」。その業務のひとつに「安全運転教育」があります。しかし、一人一人に見合った内容で、タイムリーに効率よく実施するのは大変。とくに安全運転管理者になったばかりの人は、とまどう場面も多いのではないでしょうか。
ドコモの通信型ドライブレコーダーなら、運転データに基づいた「運転診断レポート」を自動生成。効率的かつコストをかけずにドライバーの運転技術を把握でき、安全運転教育ができます。ドライバー個人の運転の傾向を把握した上で、的確な指導が可能です。

1.安全運転管理者の最大の課題「安全運転教育」

「安全運転管理者」は、一定の台数以上の社用車を持つ事業者に専任が義務付けられています。例えば、乗車定員が11人以上の規模の自動車なら1台、その他の規模の自動車なら5台以上を使用している事業所であれば、1名の安全運転管理者を選出することになっています。
その業務には、運転者の適性等の把握や、運行計画の作成など、7つの項目があります。
中でも、多くの安全運転管理者が運用に難しさを感じているのは、「運転者の適性等の把握」「日報(運転日誌)の備え付け」「安全運転指導」の3つ。詳しくはコラム『安全運転管理者の抱える「3つの課題」を通信型ドライブレコーダーで解決!』でもご紹介しています。

特に「安全運転指導」については、ドライバーの運転技術が把握できないために、具体的な指導方法が分からないと頭を抱えている管理者も少なくありません。本来であれば、ドライバー一人一人の技能やレベルに合わせた安全運転教育をするべきところ、運転者全員を集めて、定期的に集団的な教育を行うにとどまっているという企業も多いようです。しかし、技量や経験値も異なるドライバーに対して、安全運転教育は一律の内容でよいのでしょうか。

2.安全運転教育は、一部の指導が必要なドライバーだけで十分?

国土交通省では、「自動車総合安全情報」というサイト上で、事業者が取り組む安全対策の指針を提示し、運転者に対して行うべき教育の内容が掲げています。

例えば、「一般的な指導及び監督の指針の解説」のページでは、事故惹起(じゃっき)運転者、初任運転者、高齢運転者については「運転者適正診断」を受けてもらい、その結果を安全運転指導に役立てることの大切さについて指針が書かれています。

しかし、事故を起こす頻度や、経験の長短、年齢などに関わらず、すべてのドライバーの運転技術を把握しておくことが、安全運転管理者には義務付けられています。また、社用車で事故を起こすドライバーが、すべて初任者だったり高齢者だったりするわけではありません。安全運転教育は、特別な指導が必要な一部のドライバーを対象にするだけでは不十分です。

では、ドライバーの運転スキルの把握は、何を根拠に行えばよいのでしょうか。また、ドライバーへの安全運転教育はどのように行えばよいのでしょうか。

3.手間と時間のかかるSDカードによる映像確認

ドライバーの運転技術を把握する手段として、SDカード型ドライブレコーダーを活用している企業があります。しかし、SDカードタイプのドライブレコーダーによる運転技術の把握には、次のような問題点があります。

●実際の運転から映像の確認までにタイムラグが発生する
社用車を数十台、所有しているある企業では、帰社後のドライバーがSDカードを管理者に提出するための待ち行列が発生しているといいます。実際の運転と、その映像が確認されるまでにはかなりの時間が経過するため、危険な運転やヒヤリハットがあっても、タイムリーに運転手に注意・指導することができません。

●誰がいつ運転していたかの把握が困難。カード紛失や破損の可能性も
SDカードは、その運転映像が、いつどのドライバーが運転していたときのものかの紐づけに手間がかかります。とある会社の事例では、SDカードの紛失や破損により映像確認ができなくなったケースも報告されています。

●映像分析が非効率。閾値(しきいち)にかからない危険運転は見逃される
映像確認の時間短縮のため、16倍速で再生するなどの対策をとっている企業もあるようですが、危険運転の見逃しも多く、本当に事故を起こしたところ以外は、運転技術の正確な把握は困難です。危険運転を招くドライバーの運転のクセなどは把握できません。

SDカード型のドライブレコーダーでは、膨大な時間・手間・コストをかけながらも運転手のドライブ技術を正確に把握できません。そのため、その先の安全運転指導も十分に行えないことになります。

4.個別の安全運転教育に効果を発揮する通信型ドライブレコーダー

これらの問題を解決し、効率よくドライバーの安全運転教育を行うツールとして、ドコモの通信型ドライブレコーダーが注目されています。

ドコモの通信型ドライブレコーダーの特長は、次の3つです。
(1) リアルタイムな映像確認が可能
(2) 個人認証が簡単&確実
(3) 運転診断の精度が高い

(1) リアルタイムな映像確認や、安全運転指導が可能
危険運転が発生すると、すぐにクラウドに映像がアップロードされるので、見たい運転映像だけを効率的にチェックすることができます。ドライバーが帰社したらすぐに、その日にあった危険運転などの振り返りや注意事項を共有し、指導ができます。日々の運転で発生した気になる運転について、時間をおかず指導できるのは、通信型ならではのメリットです。

(2) 個人認証が簡単&確実
免許証などで本人確認ができるため、いつ・誰が運転していたかが明確に分かります。さらに個々のドライバーごとに、運転診断レポートが自動生成されるため、運転手の安全運転の意識が向上します。

(3) 運転診断の精度が高い
運転中のすべてのデータを元に分析にした「運転診断レポート」によって、各ドライバーの運転のクセを数値・グラフで見える化します。そのため、一人一人に的確な安全運転指導を行うことができます。レポートの点数やグラフに加え、実際の運転映像を確認してもらうことで、ドライバー自身も自分の運転を客観的に把握することができます。

5.まとめ

ドコモの通信型ドライブレコーダーは、
●コストや手間をかけずに、ドライバーの運転技術を把握できる
●客観的なデータに基づいた安全運転教育ができる
という大きなメリットがあります。

安全運転教育を行うには、ドライバーの日々の運転を的確に把握しておく必要がありますが、コストや手間もかからず、自動生成される「運転診断レポート」はそのための頼れる武器となります。

SDカード型ドライブレコーダーとは違い、「事後」の検証だけでなく、事故が起こる前の「事前」の策を取ることができる、つまり的確な安全運転教育に役立つ機能を搭載しているのが、ドコモの通信型ドライブレコーダーです。

▼ドコモの通信型ドライブレコーダーについて、詳しくはこちらでご確認ください。

▼コラム「安全運転管理者の抱える『3つの課題』を通信型ドライブレコーダーで解決!」はこちらからお読みいただけます。

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